大きな地震がおきたときや台風が近づいたとき、自宅や職場が地震や水害などの災害に強いかどうか気になったことはありませんか？
災害によってどんな被害がおきるかを知るために、地震による津波や土砂災害、台風や大雨による洪水、火山による噴火などの被害が想定される場所を表示した「ハザードマップ」と呼ばれる地図が、市区町村から配布されています。また、市区町村によっては首都直下地震や南海トラフ地震など、予測されている地震による震度や建物被害、地震火災などを予測したハザードマップが公表されていることもあります。
このハザードマップは、地形や過去の災害をもとに精密なシミュレーションが重ねられているため、実際に災害がおきたときの被害の範囲と重なることが多くなっています。
また、地震のゆれに対する建物の強さは、建物の建てられた時期によって変わります。
まずは自宅や職場がある地域について調べてみましょう。もし、危険度が高いことがわかっても、事前の備えをして、どのように避難をするかを考えておけば、災害リスクは下げられます。また、安全なように見えた場合にも油断せず、想定外のことも十分考えておくこと。どのようなリスクがあるかを知った上で、条件にあった備えをすることが大切です。
ハザードマップはどうやって入手する？
インターネットでハザードマップを確認するのにとても役立つWEBサイトとして、国土交通省 国土地理院の運営するハザードマップポータルサイトがあります。
「わがまちハザードマップ」では自分の住む市区町村を選ぶだけで、市区町村のWEBサイトにあるハザードマップのリンクを表示することができます。
また、「重ねるハザードマップ」では調べたい住所を入力した後、洪水、土砂災害、高潮、津波などの災害を選ぶと、地図上に被害が想定される場所を重ねて表示することができるページです。被害想定のほかにも人工的に造られた土地かどうかを確認するなど、さまざまな情報を調べることができます。
ただし、市区町村と重ねるハザードマップでは想定が異なることがありますので、ねんのため両方を確認するようにしましょう。
ひとつ注意して欲しいこととして、災害時は電気や通信が止まったり、アクセスが集中してＷＥＢサイトやアプリが使えなかったりすることがあります。インターネットを使わなくても安全に避難できるように、ハザードマップや身近な人の連絡先など、避難時に必要となる情報は印刷されたものを手元においておくことも大切です。
ハザードマップを使って家族会議をしよう
ハザードマップでは安全とされている場所に住んでいても避難場所と避難経路の確認はしっかりしておきましょう。
避難するにあたってまず知ってほしいのは、地震と水害どちらかでしか使えない避難場所があるということ。もちろん、両方に使えることもありますが、崖が近くにあれば地震では使えなく、川の近くの避難場所は水害では使えないことがあるので注意が必要です。
また、避難場所自体が被害にあったり、人が殺到したりして入れないこともありますので複数の避難場所を確認しておくことも大切です。あらかじめ複数の避難場所と優先順位を決めておけば、離れ離れになった家族とも集まりやすいので安心ですね。
避難場所が決まったら次は避難経路の確認です。ハザードマップで自宅と避難所の道に浸水やがけ崩れの可能性がないかを確認しましょう。また、立体交差している道路が地下に潜る「アンダーパス」は浸水しやすい場所になりますので、通れなくなりそうな場所をチェックして迂回する道を考えておきましょう。
ハザードマップを使って避難経路を決めた後には、実際に避難所まで歩いてみることが大切です。ブロック塀や生け垣、自動販売機は、古くて耐震対策がされていないと倒れることもあります。また、看板などが上から落ちてくることもあります。大きな地震の後には、同じくらいの大きさの地震が続くことが多くありますので、歩きながらふさがれそうな道や危険な場所がないかを確認しましょう。
また、避難所まで歩いてみるときには、実際に非常用持ち出し袋（防災リュック）などを持っていくと、運べる重さかを確認することができます。
とくに小さな子どもがいる家庭では持ち物が増えますので、十分に確認をしておきましょう。
浸水や瓦礫によってベビーカーなどが通れなくなることもあります。基本的に避難をするときには両手を開けられるよう、できれば赤ちゃんは抱っこ紐で避難することをおすすめします。しかし、赤ちゃんを抱いた上で荷物を運ぶことはとても大変だと思います。普段はカートとして持ち運び、リュックサックとして背負って運ぶこともできるバックもありますので工夫をしてみてください。
配信： moshimo ストック