●子ども側にも「喪失と反発」
「そして子ども側でも、再婚にともない生活環境が大きく変化したり、愛着と信頼関係を築いてきた親（同居親、別居親）を喪失したり、自分の居場所を奪われたように感じられると、再婚や同居親、継親に反発するのも珍しくありません」
継親子に、いきなり「親子」の関係を求めるのは酷だと菊地教授は言う。
「子どもは継親を親として受け入れられず、継親も『親でなければ何者なのか』と思い悩む。そこで関係がこじれやすいのです。
同居親は両方との関係を持つポジションにいるので、継親子が親子に成り代わるのではない形で関係を築けるようにサポートしていく必要があります。こうした情報は非常に大切なのに、当事者になかなか届いていません」
●日本社会の制度が「代替モデル／スクラップ＆ビルド型」へ導く
こうした行き違いの背景には、日本特有の制度があると指摘する。
日本は離婚後の単独親権制を採用してきたため、一方の親（多くは父親）との関係が切れやすい。一方で、継親子の養子縁組は比較的容易に成立する。
「離婚制度と養子制度の組み合わせによって、継親が『親代わり』として位置づけられやすい制度的な背景があります。大人も気づかぬうちに、初婚家族をなぞる形のステップファミリー（代替モデル／スクラップ＆ビルド型）を目指してしまうのです」
制度的には子どもと別居親の関係が途切れやすい。だが、子どもにとって、家族の経験は初婚時から地続きだ。
「大人が考える家族の範囲と、子どもが考える家族の範囲は異なります。そこに利害の対立が生まれやすいのです」
