職場への妊娠報告はいつ、誰にどこまでするべき？伝え方とタイミングについて

待ちに待った妊娠。

喜びも大きく幸せな気持ちに包まれることでしょう。

人生で最高の瞬間でもあります。

しかし、仕事をしている女性は、仕事の引継ぎや産休・育児休暇を取るなど、その後の動きが関係してくるので、どうしても会社や上司に報告しなければなりません。

とは言っても、こんな忙しい時期に伝えなければならないのか…、上司には言いづらい…などいろいろな思いが駆け巡りますね。

また、最近では、マタニティハラスメントと言われるものもあり、妊娠を報告することで、何か嫌なこと言われないだろうか…、産後にきちんと復帰できるのだろうか…と、不安な気持ちにもなるでしょう。

今回は職場への妊娠報告はいつ、誰にどこまですべきなのか、その伝え方とマナーについてご紹介します。

これを参考に、スムーズな妊娠報告をしましょう。

労働基準法では、産前は6週間（双子などの多胎妊娠の場合は14週間）休むことができるようになっています。

また、産後は必ず8週間は休まなくてはなりません。

もしかしたら、早産などの危険性が出てきて早めに休暇を取らなければならなくなるかもしれません。

あらゆることを想定しても、実際、長い期間職場から離れることになりますね。

その時に、あなたが行っていた業務を代わりにやってくれる人が必要になります。

そのためにもきちんとしたタイミングで会社に妊娠報告をする必要がありますね。

事務作業など、比較的デスクワークが多い場合は出産前まで長く働きやすいようですが、立ち仕事や接客業はなかなか難しいようです。

妊娠報告をしておくと、仕事の内容によっては、デスクワーク中心の仕事に切り替えてもらったり、例えば立ち仕事の分量を減らしてもらったり、残業は無しにするなどと、会社側が対応してくれるでしょう。

今までの仕事とは違った業務を行うことになるかもしれませんが、それも赤ちゃんへの影響を少なくするためのものです。

昔とは違って、女性の職業は多種多様に広がっています。

トラックの運転手や、建築現場など、男性がする仕事という印象が強いですが、多くの女性が活躍しています。

中には妊婦には向かない仕事というものが存在しますね。

例えば、車を運転したり、極端に暑い、寒い場所で仕事をしたり、終日ずっと立ちっぱなしで動き回ったり、夜勤があるなどの仕事です。

妊娠初期にこれらの仕事を無理してこなすと、体の調子を大幅に崩す原因となってしまいます。

妊娠中、ずっと元気に何事もなく仕事をすることができると良いのですが、そうではないこともあります。

万が一の時…を考えてみましょう。

仕事をしている時に、急に体調が悪くなり、その場に倒れ込んでしまったらどうでしょうか。

職場の人が妊娠していることを知らなかったら、なぜ体調が悪いのか、なぜ倒れてしまったのか、わからないのです。

妊娠していることが周囲にもわかっていれば、それに合った対応をしてくれることでしょう。

周囲に知らせておくことで、赤ちゃんとあなたを守ることにもなるのです。

体調に問題がなく、妊娠の経過が順調な場合は、通常妊娠4ヵ月（12週～）以降に報告する場合が多いようです。

また、安定期といわれる5ヵ月（16週～）に入ってから報告するという意見も聞かれます。

一般的にはこの時期に報告する人が多いようですが、自分自身の体調や職種、業務内容によっては、報告するタイミングをもっと見極めなければなりません。

中には、悪阻がひどく何日も休んでしまったり、早産になりそうで入院してしまったりと、自分が思うよりも早めに報告することになったという例もあります。

また、長時間立ちっ放し、重い物を持ち運ばなくてはならない、薄着で体が冷えてしまう、深夜までの残業がある仕事などに就いている人は、タイミングを見計らって早めに報告し、業務内容を見直してもらいましょう。

しかし、早めに報告しすぎて失敗した例もあります。

赤ちゃんの心拍が確認できない時期に、妊娠報告をし、後に流産してしまって気まずい思いをした人もいます。

早めの報告は、せめて流産の危険性がぐっと減る、赤ちゃんの心拍が確認できてから行いましょう。

妊娠報告は、タイミングを見計らうことが大切です。

一般的な時期に報告するのも良いのですが、まずは自分の体調、赤ちゃんの状態、仕事の内容などから、報告のタイミングを見つけてください。

女性が就く仕事も種類が多く、幅も広くなっています。

力仕事や重機を扱う仕事など、男性がするイメージが強い仕事にも女性たちが積極的に関わり、業務に当たっています。

女性の活躍の場が増えていて、とても喜ばしいことです。

しかし、妊娠となるとそうもいきません。

やはり、赤ちゃんと自分の体を大切にしましょう。

特に下記のような仕事をしている人は、早めの報告をおすすめします。


・車を運転する仕事（トラックや営業など）
・長時間立ちっ放しの仕事（接客、工場など）
・薄着で体を冷やす仕事（スイミングスクールのインストラクターなど）
・重い物を持ち運ばなくてはならない仕事（配送業など）
・深夜までの残業がある仕事
・夜勤がある仕事（医療系、介護職など）


また、妊婦の体に影響を及ぼす可能性がある仕事や業務以外にも、大きなプロジェクトの話など、長期に渡るものや、リーダーになって舵をとるような仕事の話があるのであれば、自分自身にもストレスがかかりますし、途中で担当交代したり、休みが多くなってしまうと周囲に迷惑がかかるので、早めに報告した方が良いでしょう。

伝える内容としては、現在の妊娠週数や出産予定日、検診の予定、つわりの有無など体調面についても説明します。

また、長時間の立ち仕事は避けたい、満員電車がつらいなど、通勤や勤務に不便なことや要望があれば、それもあわせてしっかり伝えましょう。

ちなみに、一社会人として、幸せですオーラ全開で妊娠報告することは避けましょうね。

常識ある態度で話しましょう。

そして、出産後の職場復帰に関する話にもなると思いますが、復帰の意志や時期を伝える時は、冷静になって話しましょう。

会社によっては、産休や育児休暇を取得した人の前例がなかったり、まだ社内の制度が整っていなかったりすることもあります。

なので、上司からは自分の意見とは違うことを言われるかもしれません。

でもここで冷静さを失い、ヒートアップしてしまうと後に引けなくなります。

意に沿わないことを言われても受け流し、冷静に受け止めることがポイントです。

また、法律上は、会社側が妊娠や産休・育休を理由に退職させることはできません。

まずは自分自身の意見や考えをしっかりと堂々と伝えましょう。

報告は直属の上司にするようにします。

先に親しい同僚に話してしまって、噂で上司の耳に入ると印象が良くありません。

そして、最近ではメールや電話など、便利なものが普及されていますが、妊娠報告は必ず、一対一で直接伝えるようにしましょう。

とは言っても、上司も仕事で忙しいものです。

相手の忙しい日や時間を外して、事前に「お話したいことがありますので、お時間を作っていただけないでしょうか」と、予約を入れるようにしましょう。

忙しい時に慌てて話してしまうと、相手に伝えたいことも伝わらない場合があります。

ゆっくり2人で話せる環境を作りましょう。

まずは、直属の上司に報告した後に、所属長や人事部など、続いて同じ組織の人や同僚などといった順番で伝えていきましょう。

先ほども述べましたが、先に親しい同僚に妊娠の事実を話してしまわないようにしましょうね。

噂で妊娠のことが上司の耳に入ると印象が良くありません。

一番に直属の上司に相談しましょう。

続いて、上司よりも上の職務に就いている人や人事など管理部門の長に報告します。

その後に先輩や同僚、取引先の人など、報告しなければならない人にはタイミングを見計らって伝えましょう。

全ての人に伝える必要はありません。

もし、精神的にダメージのあることを言う可能性があるような人には、お腹が大きくなるまで秘密にして、最小限の人に伝えるという方法もあります。

会社への妊娠報告をする際の注意点をいくつかご紹介します。

まずは、幸せなオーラを出し過ぎないようにします。

妊活中の女性がいるかもしれません。

日々さまざまな治療やケアなどを行っていてとてもデリケートになっています。

幸せな報告が相手を傷つけてしまうこともあるので、冷静になって普段と同じ態度で過ごしましょう。

そして、妊娠報告だけでなく、出産後のことも話し合うようにしましょう。

妊娠報告だけで満足せずに、出産後の育児休暇の取得や、復帰の時期や復帰後の仕事内容など、出産後のことを話し合っておくと、後に復帰した時にスムーズに仕事ができるでしょう。

また、妊娠の報告の後にも、定期的に節目ごとに報告をするのもいいでしょう。

安定期に入った時、臨月が近づいているタイミングなど、節目で報告することで、相手が今どのような状態なのか理解してくれます。

より仕事がしやすい環境になるのではないでしょうか。

いかがでしたか？

今回は、会社への妊娠報告のマナーや注意点についてご紹介しました。

妊娠することで周りに迷惑をかけてしまう…と気にしすぎてはいけません。

赤ちゃんを守るためにも、周囲のサポートが不可欠です。

妊娠中は助けてもらいながら仕事をして、復帰した時に次は自分が周りの人を助けてあげてください。

もし仕事を続けていきたいと考えているなら、早めにきちんと報告、相談して、これからの仕事について対策を考えておくことが大切ですよ。

出産後も安心して働き続けるために、会社とよく話し合って、よりよい環境を整えていけるようにしましょう。