「手取り37万円」と聞くと、毎月どのくらいの貯金ができると思いますでしょうか。

また、「手取り37万円」の目安家賃や生活レベルを知りたいと思っている方も多いと思います。

今回は、そんな「手取り37万円」の給料事情や生活レベルについて詳しく解説します。

他にも、手取り額を上げるための方法や、日本人の平均賃金なども併せて紹介しますので、最後までみてみてください。

この記事を読んで分かること

・「手取り37万円」家賃の目安や生活レベル

・「手取り37万円」給料事情

・手取り額を上げるための方法

・日本人の平均給料

【手取り37万】家賃や生活レベルとは?

まずは、「手取り37万円」の家賃や生活レベルについて見ていきましょう。

「手取り37万円」を目指して仕事をしている方は、家賃や生活レベルを事前に確認しておくことをおすすめします。

なぜなら、目標に到達したときのイメージがより鮮明にできるからです。

それでは、世帯別の家賃や生活レベルを確認していきましょう。

手取りに対する家賃目安

「手取り37万円」の目安家賃ですが、結論から言うと、9〜11万円におさえて住むと毎月安定した生活ができます。

手取り額に対する家賃の目安は、およそ25〜30%と言われています。そのため、手取りが37万円であれば、9〜11万円が妥当な家賃相場です。

次で、「手取り37万円」生活にかかる費用を項目ごとに見ていきましょう。

生活レベル:一人暮らしの場合

「手取り37万円」で一人暮らしの場合にかかる生活費を見ていきましょう。

家賃7.5万円食費3万円水道光熱費1万円交通費1万円娯楽費3万円交際費1.5万円通信費1万円合計18万円

一人暮らしの場合にかかる毎月の生活費は、およそ18万円です。そのため、「手取り37万円」であれば、毎月半分ほどの給料を貯金にまわすことができます。

また、毎月19万円を貯金にまわすことができれば、自分の娯楽費を増やしたり、車などのローンを組むことも可能でしょう。

したがって、「手取り37万円」の一人暮らしは快適な生活が送れると言えます。

生活レベル:家族二人の場合

「手取り37万円」で家族二人暮らしの場合にかかる生活費はこのようになります。

家賃8万円食費5万円水道光熱費2万円交通費2万円娯楽費3万円交際費3万円通信費2万円合計25万円

「手取り37万円」では、二人暮らしでも生活できるレベルです。二人暮らしの場合、毎月25万円ほどの出費が想定されます。

そのため、二人暮らしでも10万円以上の貯金が可能だと言えるでしょう。

病気や事故で一時的な出費が発生した場合でも、問題なく対応できるため、余裕のある生活が送れます。

生活レベル:家族三人の場合

「手取り37万円」で家族三人暮らしの場合にかかる生活費はこのようになります。

家賃8万円食費7万円水道光熱費2.5万円交通費2.5万円娯楽費5万円交際費3万円教育費1万円通信費2万円合計31万円

三人暮らしの場合、「手取り37万円」でも少し厳しい生活になってしまうでしょう。

なぜなら、毎月の出費はおよそ31万円と想定できるため、「手取り37万円」では、毎月6万円ほどの貯金しかできないからです。

また、上記の出費以外にも、車を保有していたり任意保険に加入していたりする場合は、毎月の出費がさらに増えます。

その場合は、貯金にまわせるお金が少なく、ギリギリの生活になってしまう可能性が考えられるでしょう。

生活レベル:家族四人の場合

「手取り37万円」で家族四人暮らしの場合にかかる生活費はこのようになります。

家賃10万円食費8万円水道光熱費3万円交通費3万円娯楽費5万円交際費3万円教育費2万円通信費3万円合計37万円

家族四人暮らしでは、「手取り37万円」だと節約してギリギリ生活できるレベルだと言えるでしょう。

四人暮らしの毎月の生活費は、およそ37万円と想定できるため、「手取り37万円」であれば貯金にまわすお金は作れません。

そのため、子供の学費など大きな出費が発生した場合に対応できず、苦しい生活になってしまう可能性が高いです。

四人家族で安定した生活を送りたい場合は、世帯で協力して手取り額を上げていく必要があるでしょう。

(広告の後にも続きます)

手取り37万の毎月の貯金額は?

「手取り37万円」の毎月の貯金額は、あなたの生活レベルによって変わります。

生活レベルごとに可能な毎月の貯金額をまとめると、このようになります。

・一人暮らし:19万円ほど

・二人暮らし:12万円ほど

・三人暮らし:6万円ほど

・四人暮らし:貯金は難しい

上記の結果から、「手取り37万円」では二人暮らしまでであれば、貯金も毎月10万円以上でき、余裕のある生活が送れると言えるでしょう。

しかし、車を保有していたり任意保険に加入していたりする場合は、貯金可能額が上記の金額よりも下がる可能性があるため、あなたの状況に合わせて計算してみることをおすすめします。