ついに開幕したパリ五輪。日本オリンピック委員会（JOC）は、海外五輪過去最多の金メダル20個を掲げ、選手を発憤興起させるべく「報奨金」を支給するとしている。その額は東京五輪と同じく金が500万円、銀が200万円、銅100万円と設定されているが、競技団体独自の報奨金もあり、競技ごとに待遇が大きく異なることに賛否の声が飛び交っている。
特にゴルフでは、日本代表選手がメダルを獲得した場合、金で2000万円、銀で1000万円、銅で600万円の報奨金が支払われるが、これはプロのトーナメントと比較しても遜色のない額だ。
一方、日本陸連は2016年リオ五輪や、21年東京五輪では金メダルで2000万円と定めていた報奨金を、パリ五輪では300万円と減額。銀メダルも従来の1000万円が200万円、銅も800万円が100万円と大幅ダウンさせた。日本陸連は「ここ数年の収支状況を考慮した」と説明しているが、選手としてはガッカリだろう。
ほかにも、卓球、バスケットボール、体操などは協会が報奨金を設定してるといわれる。スポーツライターが語る。
「五輪のメダル報奨金は選手を奮起させるいい材料になりますが、団体によって財政事情に差があり、不公平感があるのは否めません。東京五輪のフェンシングは報奨金なしとしていたものの、男子エペ団体金メダルの快挙に協会は500万円を用意、さらに見延和靖選手には所属先企業から1億円が贈られました。報奨金のないスケートボードや水泳、柔道選手などは羨ましかったでしょうね」
大幅減額された陸上競技だが、もし1億円が贈られるとしたら、日本人には無理と言われた100m走で金を狙う選手が現れるかもしれない。メダルに値段を付けるべきでないのは確かだが、他国の例を鑑みると、選手のモチベーションのためにはある程度の報償は必要なのだろう。
（ケン高田）
