本日、9月21日は「世界アルツハイマーデー」である。これは1994年の同日に開催された第10回国際アルツハイマー病協会国際会議に由来し、認知症の啓発活動が行われている。全世界で5500万人以上が罹患しているといわれる認知症。昨年2月に人気映画俳優のブルース・ウィリスが前頭側頭型認知症を公表したことは、日本でも大きな話題となったが、今回は総合東京病院認知症疾患研究センターのセンター長である羽生春夫氏に、アルツハイマー型認知症の治療の最新事情や対策について話を聞いた。
新薬は症状を遅らせることが可能
そもそも認知症とは、脳の病気により神経細胞の機能が低下または死滅し、記憶力や判断力が衰え、日常生活に支障をきたす状態を指す。
認知症の発症原因として最も多いのがアルツハイマー病で、全体の6割以上を占める。アルツハイマー病は「アミロイドβ」というタンパク質が脳に蓄積することで引き起こされる。
通常、アミロイドβは日々産生と分解を繰り返し均衡を保っているが、生活習慣などの要因により分解量よりも蓄積量が上回ってしまう。その結果、アミロイドβの毒性により神経細胞が死滅し、脳が萎縮して、さまざまな障害が発生するのだ。
認知症は長年「不治の病」とされてきたが近年、新薬「レカネマブ」と「ドナネマブ」の登場により、大きな転機を迎えている。これらの新薬は蓄積したアミロイドβを除去する効果があり、認知症の発症を遅らせることが可能だ。
「新薬による治療の効果は、アルツハイマー型認知症の発症前段階である軽度認知障害（MCI）や軽度の認知症に限られます。この段階で治療を開始し、症状の進行を2〜3年遅らせることができれば、医療費や介護費用、家族の介護負担をその分軽減できます。新薬の投与により、患者さんはより長く自立した状態を保つことができ、あるいは周囲からの最小限のサポートで生活を送ることが期待できるでしょう」（羽生春夫氏 以下同）
認知症によって引き起こされるBPSDと呼ばれる周辺症状には、徘徊、暴言、抑うつ、妄想、幻覚などがある。これらの症状が現れる前の段階で抑制できれば、ケアの負担は減少する。完治には至らないものの、新薬がもたらす医療効果は、患者とその家族にとって非常に大きいといえるだろう。
日本ではレカネマブは2023年12月に保険適用となり、ドナネマブは今年中に保険適用される見通しだ。薬価は高額だが、「高額療養費制度」を利用できれば、所得によっては月に数万円の負担で済む。
先に承認された「レカネマブ」は厚生労働省も周知に努めており、全国各地の病院でも少しずつ使用ができるようになってきている。
このように認知症の根本的な治療への兆しはわずかながら見えつつあるものの、新薬を投与しても一度失われた細胞は戻らないのが現状だ。適切な治療を行なうためには、認知症の初期症状を見逃さず、早期発見することが極めて重要であるといえる。
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初期症状のチェックポイント
アルツハイマー病の主な兆候は記憶力の低下だ。加齢によるもの忘れとの違いは、日常生活に支障がでるかどうかである。加齢によるもの忘れの場合、昼食の内容や友人との待ち合わせ場所など、体験の一部を忘れる程度にとどまる。
一方、認知症によるもの忘れでは、食事をしたこと自体や友人との約束そのものを忘れてしまう。さらに、認知症の場合は忘れたこと自体を認識できないことが多い。
このように、加齢によるもの忘れと認知症によるもの忘れの違いは比較的明確である。ただし、アルツハイマー病の症状はゆっくりと進行するため、初期段階では加齢によるもの忘れと認知症によるもの忘れの判別は専門医による問診でも困難だ。
発見するには検査が必要になるため、以下のような症状が増えていく場合は、医療機関の受診を検討する必要がある。
なお、病院を受診する際は、いきなり専門の医療機関を受診するのではなく、まずはかかりつけ医に相談し、紹介状を得るのがよいという。
「紹介状なしで総合病院を受診すると、医療費とは別に選定療養費が加算されることがほとんど。そのため、まずは地域の診療所やクリニックを受診するのがおすすめです」
初診の段階では医師が問診や神経診察を行い、認知症が疑われる場合は画像診断を行う。患者や病院の方針によって、MRI、CTスキャン、脳血流SPECT（スペクト）といった検査が行われる。いずれも保険適用で3割負担時の費用の目安は以下の通りだ。これに加えて、その他診察料などが発生する。
最近は地域の自治体が「もの忘れ相談」を実施している機関を紹介していることが多く、かかりつけ医がいない場合も早期のもの忘れチェックができる。
認知症かどうか判断に迷った時に病院に行くのは大げさと感じる人も、もの忘れ相談なら気軽に利用しやすい。無料で相談できる場合も多いため、住んでいる自治体のホームページを確認してみるとよいだろう。
