無痛分娩やがん治療などで使用される麻酔薬“アナペイン”が全国的に不足している。アナペインは、がんの治療にも使われていることから、Xでは「貴重な麻酔薬を無痛分娩のために使うのは“甘え”では？」という声が上がり、「お腹を痛めて産んだ子」をめぐる論争が起こった。どのような場合に無痛分娩は許されるのか。産婦人科医に話を聞いた。
「この世の終わりのような痛み」
女性が分娩するときの痛みは「この世の終わりのような痛み」といわれている。
その痛みは「お腹の中を刃物でグルグルかき回される」、「ハンマーで殴られて腰が砕ける」などと喩えられることも多々ある。出産直前にはそれが約1分おきに襲ってくるのだから、「この世の終わり」と感じる者がいてもおかしくはない。
この痛みを軽減する措置として、無痛分娩がある。無痛分娩とは、麻酔薬を使用して出産時の痛みを緩和する分娩方法だ。
厚生労働省の調査によると、日本国内での無痛分娩の割合は2020年で8.6％（※1）。2016年の6.1％（※2）に比べれば増加しているが、各国と比べると高い割合ではない。
東京慈恵医大病院によると、無痛分娩の実施率はアメリカが73.1%、フランスが82.2%、イギリスは60%、ドイツが20～30%（※3）。日本でも関心度は上がってはいるものの、まだまだ少ない傾向にあるといえる。
医療が発達しているはずの日本で、なぜ無痛分娩の実施率が低いのか。
ひとつは「費用」の問題だろう。自然分娩は通常約30～80万円かかり、無痛分娩はこれに約10〜20万円を加えた金額がかかる（※4）。麻酔薬や陣痛促進剤などの医療行為が行われるため、普通のお産よりも高くつく。さらにこれらは保険適用とならず、自己負担となる。
SNS上では、「私がこの痛みを耐えれば20万円が浮く」と考えて我慢したという声や、「本当は無痛を選びたかったけど、夫から『高いからダメ』と反対された」と家族の承認を得られなかったケースも多く散見される。
無痛分娩が7割を超えるアメリカやフランスでは、この安くはない金額を、どのように負担しているのだろうか。
アメリカやフランスでは無痛分娩が医療保険の適用となっており、自己負担なしで選択でき、フランスでは追加費用はゼロだ。また、出産費用が社会保険の適用になっていることから、出産後の入院期間も短い。イギリスのキャサリン妃も出産翌日に退院し、元気な姿を見せていた。
一方、日本では保険が適用できず、自己負担になってしまうが、決して安くはない金額にもかかわらず、無痛分娩を選ばなくてはならないこともある。
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「医療的に無痛分娩が望ましいケースも」
どのような場合に無痛分娩を選ばなくてはならないのか。
名古屋大学産婦人科医の植草良輔さんは、数々の出産の現場に立ち会った経験から、無痛分娩のメリットをこう述べた。
「医療的に無痛分娩が望ましいケースは、妊娠時に高血圧を発症している“妊娠高血圧症候群”や、脳血管や心臓の病気を合併している妊婦さんなどに対してです。
これらのケースは陣痛による痛みにともなう、血圧上昇が母体に影響を及ぼすことがあるので、それを避けるために無痛分娩を選ぶことがあります。他にも陣痛や出産の痛みに対して、恐怖やストレスを強く感じている場合にも無痛分娩をすすめています」（植草さん、以下同）
日本でも増えつつある無痛分娩だが、植草さんの働く病院でも、無痛分娩の希望者は増えてきているのだろうか。
「私の働く病院でも、無痛分娩を希望される方は年々増加しています。また、無痛分娩が可能かどうかで分娩施設を探す妊婦さんも増えている印象です。経験上、産後の体力を温存したい、痛みに関する不安が強いといった方が無痛分娩を選ぶことが多いですね」
無痛分娩で麻酔に使われるアナペインは、製薬会社の工場の関係で出荷停止になっているという。今年6月から限定出荷が続いているものの、年内には供給が再開する見通しらしいが……。
「今後は供給が安定するまでは、医学的適応のある方のみ無痛分娩を行うという可能性も考えられます」
「医学的適応のある」とは、その治療行為が患者の生命・健康の維持・回復に必要であり、患者にとって優越的な身体利益になることを意味する。
10月2日にも、「厚生労働省が、治療が必要な患者の優先順位を策定することを呼びかけている」ことや「無痛分娩を制限せざるを得なくなる可能性がある」という報道があった（※5）が、こうした報道が、Xで大いに議論を巻き起こしたのだ。
