画像はAIで生成したイメージ

日本時間11月6日に行われたアメリカ大統領選挙で、ドナルド・トランプ氏が大統領への“返り咲き”を決めた。

これにより、世界中の男性ネットユーザーに大ピンチが訪れようとしている。

「ご存じのとおり、トランプ氏は政治的に保守的なスタンスで、バックには保守系の有力シンクタンク『ヘリテージ財団』もついている。この財団、来たる第2次トランプ政権への提言として、昨年4月に『プロジェクト2025』なるものを発表・要求しているのです」（国際政治の専門家）

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提言に関連して「＠Prjct2025」なる公式Xも存在。プロフィール欄には「110 を超える組織が、政策、人事、トレーニングを通じて次期保守派大統領の勝利を支援する準備をしています」とある。

その内容とは一体…。

「同提言は要望書のようなもので、保守的な社会をいかにして実現するかという内容。第1次トランプ政権で人事管理局トップだったポール・ダンス氏など、トランプ大統領時代の顧問や政府高官などが多く参加し、トランプ氏も繰り返し財団を称賛していました。自民党における日本会議や旧統一協会のような存在で、政策に与える影響力は大きい」（同）

男性ネットユーザーが注目すべきは、900ページに及ぶ提言の5ページ目。なんと、ここには「ポルノは違法化すべきだ。ポルノを制作・頒布する者は投獄すべきだ」などと記されているのだ。

「トランプ氏自身もプロテスタントとあってか、何やら性には厳しいようで、提言では中絶禁止と性的コンテンツの禁止が掲げられています。特に性的コンテンツに関しては厳しく、『閲覧・入手を可能にするIT企業や通信企業は業務停止にすべき』とまで書かれています」（アメリカ政治研究家）

プロジェクト2025の公式サイトには、さらに厳しい言葉が並んでいる。

「違法薬物と同じくらいの中毒性」

「公式サイトの要旨には、『プロジェクト2025のリーダーシップの使命は、ポルノの制作、配布、消費の犯罪化を求めています』と記されています。さらには、『ポルノは憲法修正第 1 条の保護を受ける権利はなく、ポルノの提供者は児童虐待者であり、女性を差別して搾取する者です。彼らの製品は、違法薬物と同じくらい中毒性があり、犯罪と同じくらい精神的に破壊的です』と、憲法の適用除外や違法薬物などの過激な表現を使ってまで糾弾しています」（同）

成人向けサイトは海外に母体があることがほとんどで、例えば“総本山”とも言えるFC2動画はラスベガスの企業が運営している。

サーバーがアメリカにあるケースも多く、これらが違法化されれば、日本はおろか世界中の男性ネットユーザーが“食糧難”に直面するのは明白だ。

トランプ氏の勝利後、米掲示板・Redditではこの件が話題となり、男性ネットユーザーが阿鼻叫喚。日本のSNSにも、
《世界中のアダルトサイトの収益が壊滅な打撃を受けてしまうだろう》
《米国だけでなく、米国と経済的な繋がりを持つ地域(勿論、日本を含む)で、キャッシュフロー的に全世界的に制限されてゆく》
など、懸念する声が噴出している。

「こうした懸念により、アメリカの成人映像業界は選挙前、『Hands Off MyPorn』なる運動を展開しました。これは、トランプ氏が勝利すればポルノ業界全体が潰されるという反対運動で、男優や女優、関係者らが参加。ペンシルベニアやアリゾナなどの激戦州では、ネットで成人動画を再生しようとすると、同運動の広告動画が流れました」（現地在住日本人）

プロジェクト2025について、トランプ氏はハリス氏とのテレビ討論会で「私は関係ない」と述べたほか、自身のソーシャルメディア・Truth socialに「一部はバカげたもので賛同しない」と投稿。距離を置く発言をしているが、支持団体の要求を全面的に蹴ることも考えづらい。

違法視聴が潰されるのは仕方ないとはいえ、世界中の男性たちは気が気でないだろう…。