働く女性の平均年収はいくら?年齢別・業種別・地域別・雇用形態別の平均年収をご紹介

毎日仕事に前向きに取り組んでいるものの「私の年収は適正な金額なの?」「同世代の人たちの年収はいくらなのだろう?」と、ふと気になることはありませんか。国税庁の調査によると、令和2年度の女性の平均年収は293万円でした。この記事では働く女性の年齢別、業種別、地域別、雇用形態別の平均年収と、年収をアップさせる方法についてご説明します。

※参考:令和2年分 民間給与実態時計調査/国税庁

年齢別の年収額

女性の年齢別の年収は下記の通りです。

年代 年収 19歳以下115万円 
 20〜24歳242万円  25〜29歳319万円  30〜34歳309万円 35〜39歳311万円40〜44歳317万円 
45〜49歳321万円 
50〜54歳319万円 
55〜59歳311万円 
60〜64歳257万円 
65〜69歳208万円 
70以上191万円 

※参考:令和2年分 民間給与実態時計調査/国税庁

各年代の特徴について

20代

20代の女性の年収は、前半はほぼ初任給の人で、社会人3年目の年収がアップしてくる層が含まれています。また、20代後半にかけて緩やかな右肩上がりで年収がアップしていく傾向にあります。前半から後半の年収アップ率が最も高い年代と言えるでしょう。

30代

30代の女性は、結婚・出産などのライフステージの変化を迎える年代に差し掛かり、働き方を変える人が多くなります。退職、産休・育休で年収が下がる人がいる反面、役職に就き一気に年収がアップする人もいるのが30代の特徴です。

40代

40代の女性の年収額は、管理職になる人もいるので年収500万円以上の層も増えてきます。また、結婚・出産で一旦退職した人が再就職する年代でもあるので、平均すると30代よりも増加する傾向にあります。

50代以上

50代以上の女性の年収額は、40代前半と比べるとアップしていますが、40代後半よりは下がっています。さらに50代前半より50代後半の方が年収が下がっていることがわかります。多くの企業が50代後半から60歳までの間に、役職定年といった給与水準が下がる仕組みづくりをしているのが、理由のひとつとして考えられるでしょう。

業種別の年収ランキング

女性の業種別の年収ランキングは下記の通りです。

 順位 職種名 平均年収 1位 医師
780万円  2位 投資銀行業務
766万円 3位ファンドマネジャー・ディーラー673万円 4位業務改革コンサルタント(BPR)602万円 5位リスクコンサルタント596万円

※参考:doda 2022年の職種別 女性の平均年収ランキング

業種別年収の特徴について

年収ランキング上位2位までは700万円を超えています。上位5位までを見てみると技術職が1つ、専門職が4つランクインしており、高度な専門知識が必要な職種の平均年収が高いという結果でした。

地域別の年収ランキング

女性の都道府県別の年収ランキングは下記の通りです。

 順位都道府県名 平均年収 1位東京都388万円2位神奈川県358万円3位千葉県344万円4位埼玉県340万円5位茨城県335万円

地域別年収の特徴について

女性の都道府県別の年収ランキング上位5位は全て関東地方が占める結果となりました。神奈川(横浜)と同じく日本の第二都市とされている大阪は6位の333万円ですが、関西エリアでは1位です。この結果から比較的、企業や人口が多い都市ほど平均年収が高いと言えます。しかし、都市は物価が高いためそれに伴い、家賃や生活費等の支出も高くなることを念頭に置いておく必要があります。都市と比べ、地方都市は平均年収は低いけれど、余裕のある生活が送れるケースもあります。

※参考:doda エリア別 女性の平均年収

雇用形態別の年収ランキング

女性の雇用形態別の年収ランキングは下記の通りです。

順位 雇用形態  平均年収 1位正社員337.8万円 2位契約社員 275.5万円 3位派遣社員242.7万円

雇用形態別ランキングの特徴

雇用形態による年収は正社員・契約社員・派遣社員の順です。正社員と派遣社員の年収差は約100万円となっています。福利厚生の面からも、正社員での雇用が有利と言えます。
※参考:とらばーゆ 働く女子のリアルマネー事情:年収のリアルデータ

ライフステージに合った働き方で年収を上げる方法を見つけよう!

この記事では、働く女性の平均年収と共に年収アップの方法を様々な角度から説明してきました。女性は結婚・出産・介護などのライフステージの変化に合わせて、働き方を変える必要があるケースが多く見られます。また、これが女性の平均年収額を抑えている理由の1つと言えるでしょう。

ライフステージを変えながら年収をアップさせるためには、資格を取得する、正社員での雇用を目指すなどの対策をおこなう必要があります。転職先を選ぶ際は、ワークライフバランスに配慮した働き方に積極的に取り組んでいる「健康経営優良法人」に認定されている企業をおすすめします。