セ・パ交流戦に入っても、阪神と首位戦線を争うなど好調をキープしている池山ヤクルト。
そんなヤクルト球団に、またぞろ身売り説が再燃し始めた。震源地はフジサンケイグループだ。
「ヤクルト本社幹部から聞いた話によると、球団は身売り危機にあるそうです。本社の業績が芳しくないことはもちろんですが、フジサンケイグループとの繋がりが薄くなった影響が大きいようです。村上宗隆が米メジャー・ホワイトソックスへポスティング移籍したことで10億円超の譲渡金を得ましたが、ヤクルトをめぐる経営環境は最悪なんです」（元ヤクルト球団幹部）
物言う株主の圧力と産経新聞の縮小撤退
フジサンケイグループの中核企業であるフジ・メディア・ホールディングス（フジHD）には"物言う大株主"の旧村上ファンド系投資グループが名を連ねている。
旧村上ファンド系は、フジHDの放送事業と不動産事業の分離を求めており、両者は緊迫した関係にある。
「同じくフジサンケイグループの産経新聞は、今年11月末に東北6県で産経本紙とサンケイスポーツの発行を停止する上、2028年4月には本社を大手町から品川へ移転します。内部からは『紙の時代は終わった』と嘆き節も飛び交っている。フジHDはヤクルト球団の株を20％保有（80％はヤクルト本社）している。これまではお互い協力し合う関係にあった。しかし現在、フジサンケイグループはそれどころではない。ヤクルト本社も球団経営に困惑している。そんな背景がヤクルトの身売り危機説に繋がっているのです」（同）
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パイプ役だった衣笠オーナー代行の不在
さらにもう1つ付け加えれば、昨年2月に亡くなったヤクルト球団会長兼オーナー代行・衣笠剛氏の存在がある。
同氏はフジサンケイグループと太いパイプを築いてきた顔役だった。
「球団を取り巻く環境からスワローズはあらぬ火の粉をかぶっていますが、今、池山ヤクルトは好調だから売り時ですよ」
ヤクルト本社幹部は、こう漏らす。
身売り説再燃は、現実味を帯びてきている。
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吉見健明
1946年生まれ。スポーツニッポン新聞社大阪本社報道部（プロ野球担当＆副部長）を経てフリーに。法政一高で田淵幸一と正捕手を争い、法大野球部では田淵、山本浩二らと苦楽を共にした。スポニチ時代は“南海・野村監督解任”などスクープを連発した名物記者。『参謀』（森繁和著、講談社）プロデュース。著書多数。