老後の生活費はいくら必要?一人暮らしや夫婦の内訳と老後資金の準備方法を紹介!

老後の生活費は、定年退職を間近に控える方にとってもそうでない方にとっても、将来心配なことのひとつです。しかし、老後の生活費の内訳がわかれば、すべきことも見えてくるでしょう。この記事では、老後の生活費の内訳や定年退職前からの変化について紹介します。

老後の生活費が変わる理由は?

生活費の増減が大きい項目について、その増減の原因を詳しく見ていきましょう。

老後の主な生活費①食費

食費は、生活費に占める割合が高い項目です。
二人以上の世帯の食費を年齢で比較すると、65歳以上世帯は55~59歳の世帯に比べて食費がかかっていません。この点に影響しているのが外食費です。55~59歳の世代の食費が8万2,138円なのに対し、65歳以上では7万2,069円と約1万円下がっています。
老後は仕事の付き合いなどの会食の機会が減り、健康への意識が高くなることで、外食は自然と減っていくようです。

老後の主な生活費②住居費

現在、ローンの支払いなどを行っている方には想像がつきにくいかもしれませんが、老後の住居費はそこまで高くありません。これは、住宅ローンの返済さえ終われば住居費がほとんどかからないためです。
もし、持ち家から住み替える場合、高齢者施設では月約15万円、田舎のワンルームでは約3~4万円と増加するので、住み替えについてはライフプランに合わせてよく検討しましょう。

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老後の主な生活費③水道光熱費

老後の平均的な水道光熱費は、単身者の場合で約1万3,000円、2人以上世帯の場合で約2万2,000円です。
2人以上世帯は、全年齢平均と老後世帯とで総額があまり変わっていません。例えば、夫婦のどちらかが専業主婦(夫)の場合、定年退職して仕事がなくなった夫(妻)が自宅にいる時間が増えたとしても、水道光熱費にはそれほど影響しないようです。

一方、単身世帯の場合、老後の水道光熱費の総額が1割程度膨らんでおり、内訳では電気代が最も増えています。今まで自宅に誰もいなかった時間を老後は自宅で過ごすため電気の消費が増えたと考えられます。
65~85歳までの20年間で考えると、2人以上世帯にかかる水道光熱費は約43万円にものぼりますが、契約プランの変更や使い方の工夫、省エネ家電への買い替えなどの策で水道光熱費を節約することができます。

老後の主な生活費④衣服や家具・家事用品費

老後の被服履物費や、家具・家事用品関連の消耗品に使う平均額は、単身者の場合で約9,000円、2人以上世帯の場合で約1万6,000円です。

老後を迎えると、服や家具・家事用品にかける金額が減少する傾向があります。細かく見ると、家具・家事用品は単身世帯・二人以上世帯ともに横ばいとなっています。
一方、月数千円を占めている衣類は1~4割程度減るというデータがあります。新しい服にかける年間の費用をあらかじめ決定するなどの工夫をすることで、余計な出費を避けることができます。

老後の主な生活費⑤医療費

老後の平均的な医療費は、単身者で約8,000円、2人以上世帯で約1万6,000円です。内訳で多いのは、服用薬などの医薬品と治療・診療などの保健医療サービスです。

年齢を重ねると身体に痛みが生じたり、病気にかかったりするケースも多くなるので、どうしても費用が膨らんでしまいます。しかし、75歳以上は自己負担が1割(※1)で済むため、単身世帯で1,000円程度、2人以上世帯で2,000円程度の増加と、そこまで大幅な増加にはなっていません。

※1:2021年6月に75歳以上の一部の方を対象として医療費窓口負担を1割から2割に引き上げる医療制度改革関連法が成立していますが、本記事執筆時点では施行されていないため1割のままとしています。

医療費は極力抑えたいものですが、それには健康であることと早期発見・早期治療が大切です。健康診断やがん検診などを受けておけば、たとえ病気があっても早期に治療を始めることができ、医療費を抑えることにつながります。

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まとめ:老後資金の準備の始め方

単身者でも14万円弱必要な生活費ですが、年金だけでは賄いきれない可能性があります。年金では生活費を賄いきれない場合は、今の生活を見直すことや今から貯金をしていくということが必要になります。まずは自分自身の財産と老後の収入・支出などを把握し、老後に必要となる金額の見積もりから始めましょう。

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監修者:矢野 翔一

有限会社アローフィールド 代表取締役社長 関西学院大学法学部法律学科卒。
宅地建物取引士、管理業務主任者、2級FP技能士(AFP)等、数々の保有資格を活かしながら、学習塾、不動産業務を手掛ける。
また、暮らしやお金のアドバイザーとして、引越しや住宅ローンといった暮らしやお金の悩みに対してアドバイスを行っている。