三人家族の生活費平均は31万円!内訳と節約の考え方まとめ

子供が産まれて三人家族になると、子供の成長に合わせて生活費は増えていきます。

今のうちから家計の見直しをして節約を心がけておくことで、余裕を持って子供の教育資金を備えられるようになります。

そのためには、家族の1ヶ月あたりの生活費の内訳を項目ごとに分け、お金を使いすぎている部分を洗い出しておく必要があります。

そこでこの記事では、三人家族における生活費の内訳と平均額をご紹介していきます。

一般的な三人家族の生活費平均と自分自身とを比較して、節約できそうな部分を書き出しながら読み進めていただければ幸いです。

【子どもの年齢別】三人家族の生活費平均はおよそ31万円/月

内閣府が公表する「子供のいる世帯の年齢層別消費支出」の調査結果によると、三人家族の生活費平均は、1ヵ月でおよそ31万円です。

子供の年齢ごとに分けた一般的な三人家族の生活費の内訳は、次のとおりです。

参照:子どものいる世帯の年齢層別消費支出|内閣府

上記の表をみると、0〜2歳の子供がいる世帯では、1ヵ月でおよそ27万円の生活費となっています。

一方、子供が成長して18〜21歳になると、1ヵ月あたりの生活費はおよそ37.6万円。0〜2歳のときに比べて、約10万円も生活費負担が増加しています。

これは、年齢を重ねることで、学習塾や高校受験・大学受験といった諸費用が発生するためです。

これらをまとめると、三人家族における生活費は、子供の成長に比例して生活費負担が増加していくと言えるでしょう。

出産後1年の子どもにかかる年間子育て費用は約93万円

続いて、出産後1年の子供にかかる年間費用についても確認していきましょう。

内閣府が公表する「インターネットによる子育て費用に関する調査報告書」によると、出産後1年の子供にかかる費用は、年間で約93万円であることがわかっています。

参照:インターネットによる子育て費用に関する調査報告書

子供の成長と生活費の変化

子供が成長していくと、それに比例して各項目の生活費負担も増加していきます。

2歳以下・3〜6歳以下(幼稚園・保育園)・小学生・中学生ごとに分けた生活費負担の内訳は、次のとおりです。

※各年齢の支出額を合計して算出した平均額を記載しています参照:インターネットによる子育て費用に関する調査 報告書|内閣府政策統括官(共生社会政策担当)

上記の表をみると、子供の成長に合わせて「食費・医療費・学校教育費・学校外教育費・学校外活動費」など、諸々の生活費負担が大きくなっていることがわかります。

高校受験や大学受験を見越して、学校教育費や学校外教育費(学習塾など)にかける費用が増加しており、活動範囲が広まることで、子どもに渡すおこづかいの金額も増えています。

1ヵ月平均で換算すると、子供の年齢が中学生になったときの生活費負担は、産まれたばかりの頃に比べて5万円ほど増える計算です。

これらはあくまで平均値なので、実際の生活費負担は世帯によって変動しますが、三人家族で生活費を見直す際の指標として信頼できる数値と言えるでしょう。

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三人家族で生活費を節約するには?

ここまで、一般的な三人家族での生活費の内訳をご紹介してきました。

いざ自分自身と照らし合わせて、すぐに節約できる箇所が思い浮かぶ人は問題ありませんが、どこが節約できるかわからないという人も多いのではないでしょうか。

そこで、三人家族で生活費を節約するための2つのポイントをご紹介してきます。

節約は固定費から

三人家族で生活費を節約するためには、まずは「固定費」の節約から始めていきましょう。

日常生活で発生する支出は、大まかに分けると「固定費」と「変動費」の2種類に分けられます。

このうち、一度見直しをすると半永久的に節約効果が期待できるのが「固定費」です。

例えば、毎月の通信費が1万円ほどかかっている場合、格安SIMに乗り換えれば、月々3,000円ほどの節約効果が期待できます。

年間で換算すれば36,000円と非常に大きな金額を毎年節約できる計算です。

それ以外にも、賃貸物件に住んでいる場合は交渉のタイミングで家賃交渉をしてみたり、不要なサブスクリプションサービスを解約したり、探してみると節約できる箇所はたくさん出てきます。

固定費の節約から徐々に慣れていき、変動費についても普段のお金の使い方を考えていきましょう。

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将来に向けた資産形成も

固定費の節約に合わせて、将来に向けた資産形成も同時に行っていきましょう。

資産形成や貯蓄と聞いて身構えてしまう人も多いかと思いますが、日本では様々な制度が用意されているので、意外と簡単に資産形成を始めることができます。

例えば、手軽に始められる資産形成の方法としては、次の方法が挙げられます。

手軽に始められる資産形成の方法

つみたてNISA:少額から始められる積立特化型の制度。年間40万円×最長20年で最大800万円までを非課税で運用できる

積立定期預金:あらかじめ決めておいた一定額を毎月積み立てていく預金。普通預金よりも金利が高い

学資保険:子供の教育資金や進学資金の貯蓄を目的とした保険。子供の年齢に合わせて保険金やお祝い金が受け取れる

上記は子供の教育資金を貯蓄する方法として活用できます。

他にも、自身の老後資金を貯蓄するための方法として「個人型確定拠出年金(iDeCo)」や「個人年金保険」といった制度も存在します。

これらの制度は少額からでも始めることができ、事前に設定をしておけば自動的にお金を積み立てていけるので、途中で貯金に失敗する心配もありません。

ただし、手元のお金を全て資産形成に回してしまっては元も子もないので、普段の生活に必要な金額を除いた「余剰資金」を使って資産形成に取り組むことを心がけましょう。

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