レンタカーの利用料金には、保険や補償が含まれているのが一般的です。そのため、レンタカーの運転中に交通事故を起こしたときには、ある程度の補償が受けられるようになっています。
ただし、レンタカーの基本料金に含まれる補償は、車の所有者自身が加入する自動車保険よりも補償が手薄な場合があり、十分に備えられないかもしれません。
追加料金を支払って、補償を手厚くすることも可能ですが、自分自身が加入する自動車保険で備えるのも選択肢のひとつです。
レンタカー会社で加入できる保険の補償内容や、自分自身で保険料を負担して備えるべきか検討するときのポイントを分かりやすく解説します。
【自動車保険とは？種類や補償内容、等級制度をわかりやすく解説】
レンタカー会社で加入できる保険
レンタカー料金の中には、自動車保険の保険料が含まれており事故をしたときに最低限の補償を受けられるのが一般的です。追加料金を支払うことで、補償を手厚くできることもあります。
また、レンタカー会社によっては、ロードサービスの利用も可能です。レンタカー会社で加入できる保険の補償内容やサービス内容をみていきましょう。
レンタカー会社で加入できる保険の補償内容
レンタカーの利用料金に含まれている保険の補償内容は、基本的に以下の4種類です。
例えば、交通事故によって相手車両を運転していたドライバーをケガさせたときは、対人補償が適用されます。また相手車両を壊してしまい損害賠償義務を負ったときは対物補償でカバーされます。
対人補償については、保険金額が無制限に設定されているのが一般的です。対物補償については、補償額が無制限の場合もあれば数千万円程度の場合もあります。
車両補償については、基本的にレンタカーの時価まで補償されます。人身傷害保険は、3,000万円ほどの金額を上限に実際の損害額を補償するのが一般的です。損害額は、治療費やケガで得られなくなった収入などをもとに計算されます。
対物賠償と車両補償には、5万円ほどの免責額（自己負担額）が設定されているケースがほとんどです。借りた車のクラスや種類によっては、車両補償の免責額が10万円になることがあります。
レンタカー会社によっては、追加料金を支払うことで免責額を0円にしたり保険金額を増やしたりできる場合があります。補償をより手厚くしたいのであれば、追加料金を支払うのも方法です。
ロードサービスも利用可能
レンタカー会社によっては、以下のようなロードサービスを提供している場合があります。
レンタカー会社が提供するロードサービス
事故を起こしたときに車両を搬送
バッテリーが上がったときの再始動
ガス欠の補給
キー閉じ込め時の解錠
スペタイヤへの交換 など
ロードサービスの内容や種類は、レンタカー会社によって異なります。ロードサービスの手厚さで、レンタカー会社を検討するのも方法です。
自分自身が加入する自動車保険の補償を受けられることがある
自分自身が加入している自動車保険に「他車運転特約」が付いていれば、レンタカーを運転中に発生した事故も補償してもらえる場合があります。
自動車保険は、車に紐付けられているため、ドライバーが同じであっても契約車両でない車を運転したときの事故は基本的に補償されません。
他車運転特約に加入していれば、事故を起こしたレンタカーを自分自身が所有する車と見なして、加入する自動車保険の補償が受けられます。
例えば、レンタカー会社の対物補償の上限が3,000万円であったとしても、自分自身が無制限の対物賠償責任保険に加入していれば、交通事故で相手のモノを壊して3,000万円を超える損害賠償を請求されたとしても対処できます。
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レンタカーの保険に加入しても自己負担となる費用
レンタカー会社で保険に加入しても、タイヤのパンクやホイールキャップのみの紛失をしたときの費用などは自己負担となる場合があります。
また事故や盗難などでレンタカーに修理・清掃が必要となって使用できなくなったときに、利用者は一定金額を自己負担するのが一般的です。この自己負担する金額を「ノンオペレーションチャージ（NOC）」といいます。
ノンオペレーションチャージの金額は、一般的に以下の通りです。
ノンオペレーションチャージの金額
レンタカーで自走して店舗に返却できる場合：20,000円
レンタカーで自走できない場合：50,000円
レンタカー会社によっては、追加料金を支払うことで、ノンオペレーションチャージを0円にできる場合もあります。
