出版・音楽の印税はいくら？印税の計算方法や仕組みなどを紹介

印税とはなにか？その計算方法と仕組み

印税とは、著作物を利用する人が、著作権を持つ人に支払う「著作権料」のことを指します。「税」という文字がつくことから、税金の一種だと勘違いする人もいますが、税金とは一切関係なく、国に納めることもありません。具体的な例として本を出版するときのことを考えてみましょう。通常、本の原稿の著作権は著者が持っており、その原稿を利用して出版社が本を出版します。このとき出版社は、著作物を利用する対価として、著者に印税を支払っています。

印税の計算方法は以下のようになります。

■印税の計算方法

印税（円）＝単価×印税率×部数

ちなみに印税で稼げる職業には、小説家などの著者やミュージシャン、作詞家、漫画家などがあります。中でも、この記事では出版業界と音楽業界について、それぞれ印税でいくらもらえるのかをご紹介します。

【出版業界の印税の仕組み】出版社や著者の取り分はいくら？

著者には印税でいくら入るのかを理解する前に、まずは1冊の本が書店に並ぶまでの仕組みを紹介します。本が書店に並ぶまでには、「著者」「出版社」「取次」「書店」の4者が大きく関わっています。まず、著者と出版社が本作りについて交渉し、両者間で印税率を決定します。その後、出版社は印刷会社に依頼して著者の本を仕上げ、この本は取次によって全国の書店へ配本されるのです。

ここで登場した4者それぞれの取り分をみてみましょう。
なお、以下の数字はあくまで例であり、出版社側の条件や著者の知名度などによっても取り分は変わります。

【参考】日本著者販促センター：「本の売上構成比率、70％ +8％+22％とは？」詳しくはこちら
【参考】Book Baum：『本の印税っていくら？スグにわかる「ベストセラーの印税額」』詳しくはこちら

上記からわかる通り、実は1冊の本が売れて一番多く利益を得るのは出版社です。しかし出版社はここから印刷会社への支払いを行い、さらに売れ残ってしまった本の損失も計上します。リスクがあるからこそ、取り分も大きくなっているのです。

では、例として、単価1,000円の本を3万部発行したときの著者の印税を、先の計算式【印税（円）＝単価×印税率×部数】に当てはめて導き出してみましょう。

著者の印税率が10%であると仮定すると、本の単価1,000円×印税率10%×部数3万部で、300万円が印税として著者に入ります。ちなみにお笑いコンビ「ピース」の又吉直樹さんが書いた芥川賞受賞作品「火花」は、単行本1,200円で300万部を突破しました。印税率は5％だったそうなので、単純計算で1億8,000万円の収入があったことになります。

契約によって支払い方法は変わる

印税は本の単価と対象となる部数によって違いが生まれます。まず、本の単価についてですが、消費税を含めるのか含めないのかによってかなり異なってきます。上記の例なら、消費税10%を含めた1,100円を本の単価として扱う場合、著者の印税は330万円と30万円の差が生じることになります。
次に、部数についてですが、部数の考え方には発行部数と実売部数という2種類があります。発行部数で契約すると、発行された部数すべてに対して印税がかけられます。一方で、実売部数の場合は、いくらたくさん発行されたとしても、実際に売れた分しか印税の対象になりません。著者からすれば、発行部数で支払われた方が多くの印税をもらえることになりますが、これらは出版社や契約によって異なります。

ちなみに、著者の収入方法は印税だけではありません。その1つが原稿買取です。原稿買取とは原稿を出版社に売って、原稿料を受け取ることです。ただし、原稿料を受け取れるのは契約時の1度きりで、それ以降、いくら書籍が増刷されたとしても、その分の原稿料はもらえません。長くヒットする書籍なら印税の方が多くの利益を得られますが、短期間で利益を得たいならその場で原稿を買い取ってもらう方がよいということになります。

自費出版の本でも印税はもらえる？

副業や退職後の趣味で、書籍を自費出版する人も一定数います。この場合、印税はどうなるのでしょうか？正確にいうと、自費出版の場合、印税という概念はありません。というのも、自費出版は、著者が自ら出費して出版するものだからです。それでも、印税に似た支払い比率と呼ばれるものはあります。支払い比率は売上の20％以上も珍しくなく、出版社によっては50%程度に設定されていることもあります。支払い率50％で契約した場合、1,000円の本が売れたなら500円は入ってくる計算です。一方、本として仕上げるには、著者が出版費用を出さなければいけないので、著者自身が売れ残った場合のリスクを抱えなければなりません。