30代に突入して、自分の貯金額が少ないことに焦りを感じている人が多いのではないでしょうか。
金融広報中央委員会の調査によると、30代の平均貯金額は540万円であることがわかっています。
ただし、平均よりも自分の貯金額が大きく離れていたとしても落ち込むことはありません。
30代は貯金を始めるのに最適な年代といわれているので、今から将来を見据えた貯金を始めればまだまだ間に合います。
30代の平均貯金額をさまざまな角度から解説し、将来的に起こり得るライフイベントとその費用、30代におすすめの貯金方法をご紹介します。
30代の平均貯金額は540万円。金融資産非保有世帯を含めると平均387万円
早速ですが、金融広報中央委員会の調査で判明している30代の平均貯金額から見ていきましょう。
下記でご紹介するのは「預貯金」を対象とした統計データとなります。
参照：家計の金融行動に関する世論調査｜知るぽると（総世帯・二人以上世帯・単身世帯）
冒頭でもお伝えしたように、30代の平均貯金額は540万円であることがわかっています。
ただし、この金額は預貯金のほか、株式や債券、積立型の保険商品などの「金融資産」を保有する世帯に限定された統計データです。
また、世帯や職業によって収入額は大きく異なりますが、それらを考慮せずに「30代」というグループ分けで算出された平均値なので、私たちがイメージする平均値とは少し差異がある情報となっています。
30代の平均保有資産額は980万円。中央値は370万円
続けて、株式や債券といった他の金融資産も含めた「30代の平均保有資産額」についても見ていきます。
ここでは「平均値」の他に「中央値」といった指標が登場するので、その違いについてあらかじめ確認しておきましょう。
平均値と中央値の違い
平均値：すべての数を足して均等に分けた数値
中央値：すべての数を少ない順に並べたときにちょうど中央にくる数値
たとえば、「1+2+6」という数列の平均値は3ですが、中央値は2となります。
以上を踏まえた上で、金融広報中央委員会の情報を参照して30代の平均保有資産額を見ていきましょう。
参照：家計の金融行動に関する世論調査｜知るぽると（総世帯・二人以上世帯・単身世帯）
上記の一覧表を見ると、金融資産保有世帯のみを対象とした場合の平均額は980万円となっていますが、中央値は370万円となっています。
一部の高所得者層によって平均値が大きくなっているケースが多いので、私たちが普段からよく使う意味での平均を知るためには「中央値」を参考にするのが良いでしょう。
30代の年収別の金融資産保有額
続いて、30代の年収別の貯金額についても見ていきます。
参照：家計の金融行動に関する世論調査｜知るぽると（総世帯・二人以上世帯・単身世帯）
30代に限定した年収別の貯金額は、年収300万円未満の二人以上世帯で平均255万円、中央値は81万円となっています。
単身世帯の場合は平均256万円とほぼ同じ貯金額ですが、中央値は15万円と大きな差があることがわかっています。
中央値は、数値を少ない順に並べた場合にちょうど中央にくる数値のことなので、30代単身世帯の約半数は15万円以下の貯金額であることが伺えます。
一方、年収が300万円を超えると、二人以上世帯・単身世帯のどちらにおいても中央値は100万円以上となることが特徴です。
つまり、年収が300万円以上の30代は、約半数以上が100万円以上の貯金を持っている状態といえます。
30代で貯蓄なしの割合
一方、30代で一切の金融資産を持っていない世帯も一定数います。
参照：家計の金融行動に関する世論調査｜知るぽると（総世帯・二人以上世帯・単身世帯）
二人以上世帯・単身世帯のどちらも、約3割前後の世帯が一切の金融資産を持っていないことがわかっています。
また、金融広報中央委員会の情報によると、全年代を通して二人以上世帯よりも単身世帯のほうが、金融資産非保有の割合は高くなっていました。
単身世帯は子供の養育費などを考慮する必要がほとんどないので、計画的な貯金に対してそこまで積極的ではないものと考えられます。
ただし、突然の病気やケガで働けなくなり、収入が得られなくなってしまう可能性は十分にあるので、貯金が一切ない状態は好ましいとはいえません。
30代の毎月の平均貯金額
30代の毎月の平均貯金額は、次のとおりです。
参照：家計の金融行動に関する世論調査｜知るぽると（総世帯・二人以上世帯・単身世帯）
30代の多くは、年間手取り収入から15%前後を貯金に回していることが分かります。
たとえば、年間手取り収入が500万円の世帯であれば、二人以上世帯で70万円、単身世帯で75万円の貯金額です。
1ヶ月平均で6万円前後は貯金に回していることになるので、30代で貯金が上手くできていない人は、まずはこの金額を貯金することを目標にするのが良いでしょう。
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30代が知っておくべきライフイベントと費用の目安
ここまで、さまざまな角度から30代の平均貯金額にまつわる情報をご紹介してきました。
この項目では、30代が知っておくべき今後の人生で起こり得るライフイベントと、その費用の目安についてご紹介します。
30代が知っておくべきライフイベントと費用の目安
結婚資金
出産資金
子供の教育費
住宅購入資金
老後資金
結婚資金
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2021」によると、平均的な結婚資金は約357万円であることがわかっています。
結婚資金の内訳
結納式・両家顔合わせ：18.4万円
婚約・結婚指輪：35〜60万円
結婚式・披露宴：292.3万円
新婚旅行・ハネムーン：29.9万円
新生活に必要な家具やインテリア、家電製品の購入費用：69.3万円
出典：ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ
従来の形式に則って結納式を行うか、結婚式の規模や招待する人数などによって、結婚資金は大きく変動します。
とはいえ、どれだけ安く見積もっても百万円以上の結婚資金が必要になってくるので、将来的に結婚を見据えている30代の人は、今のうちから貯金に取り組むべきです。
結婚資金に必要な金額はいくら？ 平均的な内訳やおすすめの貯金方法も合わせて解説
出産資金
国民健康保険中央会の「正常分娩分の平均的な出産費用について」を参照すると、一度の妊娠から出産に至るまでの費用は、平均50万円程度となっています。
出産資金の内訳
入院料：112,726円
室料差額：16,580円
分娩料：254,180円
新生児管理保育料：50,621円
検査・薬剤料：13,124円
処置・手当料：14,563円
産科医療補償制度：15,881円
その他：28,085円
合計：505,759円
参照：正常分娩分の平均的な出産費用について｜国民健康保険中央会
出産時には健康保険から支給される「傷病手当金」や「出産育児一時金」、「出産手当金」などがあるので、ある程度の出産費用は補填されます。
とはいえ、出産時の費用以外にもマタニティ用品や赤ちゃん用の衣服、ベビーグッズを揃えるための費用も必要です。
また、出産する際の病院や産婦人科などによっても費用は大きく変わってきます。
将来的に結婚をして出産を視野に入れている場合は、結婚資金と合わせて出産資金の貯金も必要といえるでしょう。
出産資金に必要な費用と自己負担額は？ 医療保険の適用範囲と活用できる補助制度を一挙解説
子供の教育費
厚生労働省や文部科学省のデータを参照すると、子供が幼稚園に入園して、小学校・中学校・高等学校、大学を卒業するまでに必要な教育費は次のとおりです。
学習費の総額
幼稚園〜大学卒業まで全て公立の場合：約759万円
幼稚園〜高校まで全て公立、大学のみ私立文系の場合：約870万円
幼稚園〜高校まで全て公立、大学のみ私立理系の場合：約998万円
幼稚園〜高校まで全て私立、大学のみ公立の場合：約2,046万円
幼稚園〜大学卒業まで全て私立（文系）の場合：約2,157万円
幼稚園〜大学卒業まで全て私立（理系）の場合：約2,285万円
参照：結果の概要-平成30年度子供の学習費調査｜文部科学省参照：国立大学等の授業料その他の費用に関する省令｜e-Gov法令検索参照：令和3年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員1人当たり）の調査結果について｜文部科学省
なお、上記の金額は子供が学校に通うために必要な学習費の総額で、他にも子供のクラブ活動やレクリエーション代、学習塾や家庭教師代などの費用もかかります。
子供の教育費を貯金するためには「学資保険」や「財形貯蓄制度」、「つみたてNISA」などの方法が挙げられますが、これらを活用しながらも積極的に貯金に取り組む必要があります。
子供の教育費はいくら必要？教育資金の貯め方や学費の平均費用を解説
住宅購入資金
将来的にマイホームの購入を検討中の人も多いことと思いますが、住宅の購入には物件取得費用以外にも多くの費用がかかります。
参照：印紙税額の一覧表（その1）第1号文書から第4号文書まで｜国税庁参照：不動産取得税｜東京都主税局参照：登録免許税の税額表｜国税庁参照：宅地建物取引業者が宅地または建物の売買等に関して受けることができる報酬の額｜国土交通省
また、住宅を購入した後にも「固定資産税」や「管理・維持費」、「修繕費用」、「火災保険料」などのランニングコストも発生します。
国や市区町村では、住宅購入資金に充てられる補助金や助成制度を実施していますが、それでもマイホームを購入するためにはより多くの資金を貯蓄する必要があります。
住宅購入資金はいくら必要？ 住宅ローン以外に使える補助金や制度、貯金方法を解説
老後資金
昨今では人生100年時代とよばれるほど、日本人の長寿化が進んでいます。
厚生労働省の「簡易生命表（令和2年）」を参照すると、2020年時点の日本人男性の平均寿命は81.64歳、女性が87.74歳です。
年金を受け取れるようになる65歳から換算すると、男女ともに20年前後の老後資金が必要といえるでしょう。
総務省統計局の「家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）」によれば、老後に必要とされる生活費は次のとおりとなっています。
参照：Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支｜家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）家計の概要｜総務省統計局
これらは老後に必要とされる「支出面」だけで計算しており、実際には公的年金等の収入もあるため、現実的に必要となる生活費は上記よりも少なくなります。
とはいえ、今後も日本人の平均寿命はさらに延伸化していくと考えられているので、現役として働いている早い段階から老後を見据えた貯金に勤しむ必要があります。
老後に必要なお金は1ヵ月あたり約26万円！老後資金の正しい貯め方を解説
