妊娠・出産に伴い、学資保険への加入を検討中の方々で「いつから加入するのが良いの？」「何歳まで加入できるの？」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
加入時期は、学資保険の返戻率にも関わってくるので重要です。
学資保険は、子供の教育資金を貯蓄するのに有効的な保険商品で、子供が生まれる直前や出産後すぐに加入することでメリットを活かせるようになります。
そこで本記事では、学資保険はいつから加入できるのか、いつまでに加入するのがおすすめかについて解説します。
また、子供の教育資金の目安や貯蓄する方法についても解説するので参考にしていただけると幸いです。
学資保険は早めの加入がおすすめな3つの理由
毎月の保険料の負担を軽くできる
返戻率が高くなる
加入年齢制限がある
学資保険はいらない？必要な人や不要な人、デメリットをまとめて解説！
学資保険に加入するなら早めがおすすめ
学資保険（子供保険）は、契約時に定めた子供の年齢に達すると、祝い金や満期保険金などを受け取ることができます。
学資保険の返戻率（受取総額÷保険料総額×100%）が100％を超える商品もあり、払い込んだ保険料以上の学資金を受け取れることもあるため、子供の教育資金を貯蓄するのに適した生命保険です。
実際に学資保険に加入している方を対象に、ナビナビ保険が独自にアンケート調査を行ったところ、お子様が0歳のときの加入率が最も高い結果（47.4％）で、お子様が成長するにつれて割合が低下していく結果となりました。
多くの世帯がお子様を出産した直後に加入しているのには、早いうちに学資保険に加入したほうがメリットがあるためです。
早めの加入がおすすめな理由としては、次の3つが挙げられます。
早めの加入がおすすめな3つの理由
毎月の保険料の負担を軽くできる
返戻率が高くなる
加入年齢制限がある
それぞれのメリットについて解説するので、学資保険の加入を検討中の方はぜひ参考にしてください。
1. 毎月の保険料の負担を軽くできる
学資保険の保険期間は保険会社によって様々ですが、多くの場合は17歳満期・18歳満期・20歳満期・22歳満期のいずれかに設定されています。
一般的に、学資保険は積立期間（保険期間）が長くなるほど、毎月の保険料負担を軽減できることが特徴です。
以下のある保険会社の例をみてみると、子供の年齢が0歳の場合と3歳の場合、18歳までに300万円を積み立てる場合の毎月の料金は以下の通りになります。
例：子供が0歳・契約者が35歳（18歳満期）の場合
月々の保険料 13,290円
例：子供が3歳・契約者が35歳（18歳満期）の場合
月々の保険料 16,840円
同じ金額を積み立てる場合でも、積立期間が長くなるほど毎月の保険料負担を安く抑えられることがわかります。
加入時は無理のない範囲で保険料を決めたとしても、子供の成長に合わせて支出が増えたために途中で学資保険を解約してしまった例などもあります。
途中で解約をすると元本割れの可能性が高くなってしまうので、子供の年齢が低いうちに加入して、なるべく保険料を安く抑えることを心がけましょう。
2. 返戻率が高くなる
学資保険には「受取総額÷保険料総額×100%」の式で計算される返戻率が定められています。
一般的に、子供の年齢が高くなると払い込む保険料も増えてしまうため、その結果として返戻率も下がることになります。
たとえば、次の条件を例にして、学資保険の返戻率を計算してみましょう。
ご覧の通り、同じ積立期間で同じ金額のお祝い金を受け取れる場合でも、保険料が1,000円変わるだけで返戻率も変動します。
返戻率が100%を上回れば払い込んだ保険料以上のお祝い金を受け取れますが、逆に100％を下回る場合は元本割れが起こります。
特に、昨今では低金利の影響を受けて返戻率が100％を下回る学資保険も存在するため、加入する際は返戻率と元になった計算例をしっかりと確認しておくことが大切です。
3. 加入年齢制限がある
学資保険では、加入可能な年齢があらかじめ決められているケースが一般的です。
たとえば、被保険者となる子供の年齢が0〜3歳まで、0〜6歳までといったように制限されているケースがあります。
保険会社によっては、出産予定日140日前から契約できる学資保険もあるので、保険料負担の軽減や返戻率が高くなる可能性を考慮して、早いうちに加入しておくのがおすすめです。
なお、学資保険は契約者に万一のことが起きた場合、契約時の保障内容（祝い金など）はそのままに、以降の保険料負担が免除される保障があります。
そうした保障がある場合は、契約者の年齢や健康状態、過去の病歴によっては、子供の年齢が低い場合でも加入を断られてしまう場合があるので注意しましょう。
学資保険の選び方！押さえておくべき3つのポイントと3つの役割を解説します
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1歳や2歳からの学資保険の加入は遅い？
ここまで解説したように、学資保険には子供が生まれてすぐに加入するのがおすすめです。
ただし、子供の年齢が1歳や2歳になってからでも、学資保険に加入することで得られるメリットがあります。
学資保険に加入するメリット
万が一の備えになる
給付金の受取タイミングや払込期間の調整で返戻率を高められる
所得税と住民税の控除が適用される
1歳や2歳からでも決して遅くはないので、学資保険に入りそびれたと感じている方は、これらのメリットに目を通して学資保険への加入を改めて検討してみてください。
万が一の備えになる
学資保険では、契約者に万一のことがあった際は、以降の保険料の支払いが免除されるという特徴があります。
保険料の支払いが免除された後も、契約時の保障内容は継続されるため、もしものことが起きても子供が一定の年齢に達した場合には保険金（祝い金）を受け取ることができます。
また、保険会社によっては医療保障や育英年金などの特約を付帯できる場合もあるので、子供のための万一の備えとして活用できる点がメリットです。
給付金の受取タイミングや払込期間の調整で返戻率を高められる
学資保険は子供の年齢が低いうちに加入したほうが返戻率は高くなりますが、お祝い金の受け取りタイミングや保険料の払込期間を調整することでも返戻率を高められます。
たとえば、学資保険の保険料は、大きく分けると次の3通りの方法で支払いが可能です。
学資保険の支払い方法
全期払い：保険金が支払われるまでの期間、保険料を払い続ける方法
短期払い：10年や15年など、全期払いよりも短期間で保険料を支払い終える方法
一時払い（一括払い）：保険料の全額を一括でまとめて払い込む方法
毎月の保険料負担は大きくなりますが、一般的に保険料の払込期間を短くすることで返戻率を高めることができます。
また、一般的な学資保険では、一定期間に渡って保険金が支払われる「祝い金」よりも、一括でまとめて受け取る「満期保険金」のほうが返戻率は高めに設定されています。
特約を付帯しないことも返戻率を高める効果が期待できるので、1〜2歳の子育てをしている方は、ぜひ参考にしてください。
所得税と住民税の控除が適用される
学資保険の保険料は、所得税と住民税の軽減効果が期待できる「生命保険料控除」の対象に含まれています。
年間の保険料に応じて最大4万円の控除が受けられる点がメリットです。
以下の記事では、学資保険における生命保険料控除について、具体的なシミュレーションを行っているので、あわせて参考にしてください。
