不妊治療の費用、保険適用後はいくら？民間の医療保険も使える？

不妊治療は身近な治療に 

夫婦で医者の話を聞く
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公益社団法人日本産科婦人科学会の調査によると、2021年に日本で生まれた子ども81万1622人のうち、8.6％の6万9797人が生殖補助医療によって誕生しています。約12人に1人の割合です。

また国立社会保障・人口問題研究所の「2021年社会保障・人口問題基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」によると、不妊を心配したことがある夫婦の割合は39.2％。夫婦全体の3組に1組以上の割合です。実際に不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦の割合は22.7％で、4.4組に1組の夫婦が治療を受けたことになります。

約10年前の2002年における不妊を心配した夫婦の割合は26.1％、不妊の治療を受けた夫婦の割合は12.7％となっており、増加傾向にあります。子どもの誕生を考える夫婦にとって身近な治療となっているといえるでしょう。

2022年4月から不妊治療が健康保険適用に

治療内容を確認
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2022年4月から有効性・安全性が確認された体外受精などの基本医療は健康保険適用となりました。

●一般不妊治療
　・タイミング法
　・人工授精
●生殖補助医療
　・採卵受精
　・体外受精
　・顕微授精
　・受精卵・胚培養
　・胚凍結保存
　・胚移植

※生殖補助医療のうち、上記に加えて実施されることのある治療については「保険適用」されたものや、「先進医療」として保険診療と併用できるものがあります。