賃貸物件の入居審査とは？審査に落ちてしまう原因や対策を徹底解説！

賃貸物件を借りるためには、入居審査を通過しなければなりません。
しかし、入居審査に通るためには様々なポイントを押さえて、自分に合った物件を探すことが欠かせません。
入居審査についてよく知らないまま申し込みをしてしまうと、理由もわからず審査に落ちてしまうこともあるでしょう。
そこで今回は、入居審査の基準や審査に落ちてしまう原因と、その対策方法などをご紹介します。
何度も入居審査に落ちてしまうという方はもちろん、これから初めて物件を借りるという方もぜひ参考にしてみてください。

賃貸物件の入居審査とは？

まずは、入居審査とはどのような審査なのか、何が必要なのかを詳しく解説していきます。

入居審査とはどんな審査？

賃貸物件は、大家さんや不動産会社と契約書を交わすことで初めて住めるようになります。
しかし、賃貸物件は誰でも契約できるわけではありません。
大家さんや不動産会社は入居中にトラブルを起こしたり、家賃を滞納したりする人とは契約したくないのです。
そのため、入居審査を行って安心して物件を貸し出せる人かを見極めます。
入居審査には法的な決まりなどはなく、大家さんや不動産会社によって考え方が変わるのも特徴です。
それでも嘘や間違いなどがある状態で申請を行うと、審査に落ちてしまうことがあるため注意しましょう。

入居申込書について

入居審査を行う時は、「入居申込書」に必要な項目を記入していきます。
入居申込書には、以下のような内容を記載することになります。

【入居希望者の情報】
・住所
・電話番号
・性別
・生年月日
・勤務先の名称や電話番号、住所
・業種
・年収
・勤続年数

連帯保証人をつける場合は、連帯保証人の情報も必要です。

【連帯保証人の情報】
・氏名
・住所
・電話番号
・性別
・生年月日
・勤務先の名称や電話番号、住所
・業種
・年収
・勤続年数
・入居希望者との関係

その他必要な書類について

入居審査では、入居申込書の他に提出しなければならない書類が複数あります。
入居審査の必要書類については、大家さんや不動産会社によって異なることも少なくありません。
中には入居審査を簡素化しており、入居申込書のみで審査を行う不動産会社も存在するため、その他の書類が不要となるケースもあります。
以下でご紹介する書類については、入居審査ではなく契約時に求められることもあるため、念のため用意しておくと安心です。

・源泉徴収票や確定申告書、課税証明書などの収入証明書
・住民票
・印鑑登録証明書
・免許証、健康保険証、パスポートなどの身分証明書
・保証人の承諾書

連帯保証人をつける場合は、連帯保証人の収入証明書や印鑑登録証明書が必要になることもあります。
また、住民票や印鑑登録証明書は、発行から3ヶ月以内の原本が求められるので注意しましょう。

審査の基準は一体どうなっている？

次に、気になる入居審査の基準についてご紹介します。
審査の基準については、大家さんや不動産会社、賃貸保証会社によって異なることがあります。
一般的に基準とされているポイントをおさえ、物件探しに役立ててみてください。

働いているか

入居審査では、働いているかどうかが1つの審査基準となります。
とはいえ、働いていなければ必ず審査に落ちてしまうというわけではありません。
例えば、未成年や学生の場合、親権同意書の提出や保護者が代理人になるなど、審査に通りやすくなる工夫は多くあります。
休職中の場合でも、家賃の支払いが滞らないほどの預貯金残高があることを証明することで問題なく契約に進むことも少なくありません。
最近まで働いていた、または就職先が決まっていることも考慮されるケースが多いため、状況をしっかり証明・説明できるようにしておくことが大切です。

収入が安定しているか

安定した収入があるかどうかも大きな審査基準です。
業種や職種によっては、月収に差が出る歩合制が採用されていることもあります。
月によって収入が変わると、支払えない月が出てくるかもしれないと判断され、審査が厳しくなる可能性もあるでしょう。
収入面に関しては、月収だけでなくボーナス分も考慮して審査が進められることも多いです。
家賃と収入のバランスが偏っている場合でも、年収で判断されることもあるため、月収が心もとないという理由で諦めるのは早いかもしれません。
しかし、勤続年数が少なかったりフリーターだったりするなど、雇用形態で不安がある場合は審査に通りづらい傾向にあります。

滞納歴がないか

クレジットカードや借金の滞納は入居審査に影響すると聞いたことがある方は多いでしょう。
実際に入居審査をする時には、信用情報を照会して判断するケースもあります。
しかし、独立系の保証会社が審査を行っている場合は、滞納歴があっても審査が通りやすいと言われています。
その理由は、独自の基準で審査を行うため信用情報を照会しないからです。
入居者は保証会社を選ぶことはできないため、審査が通りやすい保証会社を使っている物件はないか、不動産会社に相談する必要があります。
ここで注意したいのが、家賃の支払いをクレジットカードでお願いされた時です。
クレジットカードの作成を拒否した場合、「過去の滞納が原因で作成できない」と判断されてしまい、入居を断られてしまうケースがあります。
クレジットカードの作成を求められた時は、作成できない理由をしっかりと考えておくのがおすすめです。

同棲するか

契約者の審査がメインとなる入居審査ですが、同居人についても考慮する大家さんや不動産会社は多いです。
同棲カップルの中には、別れた後に家賃が支払えなくなってしまう方もいます。
同棲が解消された後も支払い能力があると判断されたとしても、別れてすぐに退去してしまうという不安点は拭えません。
これらのことを考えると、同棲する場合は審査が厳しくなってしまうのです。
同棲を考えている場合は、同棲向けの物件から部屋を選んだり、結婚の予定があることを伝えたりすることによってスムーズな契約につながります。

マナーを守れるか

家賃の支払いに関する基準だけでなく、一般的な社会人が持っていなければならない知識・判断力があるかどうかも入居審査の1つです。
マナーを守れない方がアパートやマンションに入居すると、その他の住民に迷惑をかけ、トラブルに発展する可能性が高くなります。
さらにそのトラブルによって、空室が増える、入居者がなかなか入ってこないといった状況に陥ることも少なくありません。
そのため、常識を持っていない人はたとえ安定した収入があっても、審査で落ちてしまうことがあるのです。
入居審査では、不動産会社での態度や言葉遣いといった要素も審査基準となるため、社会人としての振る舞いを行うことが大切です。