2024年7月26日からパリ五輪が開催されます。オリンピックで気になるのは、メダルを勝ち取った選手に贈られる報奨金です。国の名誉でもあるオリンピックメダルにどの程度の「ご褒美」を用意しているのでしょうか。国別にまとめてみました。
国別オリンピックの報奨金、高い国は8000万円越え!?
金銀銅メダルを首にかける選手
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オリンピックのメダルに対する報奨金の額は、国によって差があります。
『日テレNEWS』によれば、世界で最も報奨金の高い国はシンガポールであり、金メダルに約8480万円、銀メダルに約4240万円、銅メダルに約2120万円の報奨金を用意しているとのことです。
次いでカザフスタン、マレーシア、イタリアの報奨金が高く、これらの国でも金メダルの報奨金は2000万円を超えています。
なおオリンピック強豪国となるアメリカの報奨金は、金メダルが約430万円、銀メダルが約260万円、銅メダルが約170万円となり、後述する日本と同程度の水準となっています。
日本の報奨金の水準は?
日本での報奨金の額は、日本オリンピック委員会(JOC)により、金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円と定められています。
なおパラリンピックの場合は、日本障がい者スポーツ協会(JPSA)より、金メダル300万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円が贈呈されます。
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種目によって差がある。その理由は?
卓球のサーブ
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日本の選手がオリンピックでメダルを取ると、金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円が贈呈されますが、これはあくまで日本オリンピック委員会(JOC)が支払う公的な報奨金です。この他に各競技団体やスポンサーからも報奨金が支払われるため、実際に貰える額はさらに多くなるのが一般的です。
たとえば、卓球で金メダルを取った場合、日本卓球協会より、シングルスで1000万円、ダブルスは一人あたり500万円、団体で1人あたり400万円の報奨金が贈られます。体操の場合、日本体操協会が、金メダル50万円、銀メダル30万円、銅メダル20万円の報奨金を用意しています。
格差がある理由は?
競技団体の報奨金は、スポーツ種目毎に格差があり、中にはまったく報奨金を用意していない競技団体もあります。たとえば柔道(全日本柔道連盟)や水泳(日本水泳連盟)などは、メダルをとっても報奨金はゼロとなります。
報奨金に格差がある理由については諸説ありますが、競技団体の財源的な事情が関係しているといわれることが多いようです。また報奨金には、選手を鼓舞しその種目の人口を増やす狙いもあるため、メジャーな競技よりもマイナーな競技のほうが報奨金が高くなりやすい傾向があります。