生命保険に加入するのはいつがおすすめ?何歳から入るべきか年代別に解説

日本は、世界でも保険大国といわれるほど保険加入率が高く、多くの人が複数の保険に加入しています。

とはいえ、自分自身にとって必要な保険を選べている自信がない方も多いのではないでしょうか。

生命保険を検討するときは下記の内容を理解することで、生命保険加入の必要性が自分で判断できるようになるだけでなく、迷うことなく自分に合った保険に加入できるようになります。

ライフステージ別に必要な保障

未婚(独身)の場合

既婚・子供なしの場合

既婚・子供あり(独立前)の場合

既婚・子供あり(独立後)の場合

まず、生命保険について詳しく知りたい方はこちらの記事も併せてご覧ください。

生命保険とは?種類や選び方、メリット・デメリットをわかりやすく解説

生命保険はいつ加入すべき?年代別のタイミングと保険金額

生命保険に加入するべきか、どのようなタイミングで加入すべきかを悩んでいる人は少なくありません。

ここでは、既に生命保険に加入している方たちが、どのようなタイミングや目的で加入したのかについて確認していきましょう。

以下の記事も生命保険の加入のタイミングを計るのにご参照ください。

生命保険は何歳から必要?いつから加入率が高いか年代別解説

性別・年代別

出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/2022(令和4)年度

生命保険の年代別加入率は、全体では男性が77.6%、女性が81.5%の加入率となっており、特に40代と50代の加入率が高くなっています。

一方、20代の加入率は男性46.4%、女性57.1%に留まっており、男女ともに各世代では最も低い加入率となっています。

続いて、生命保険の加入金額を見てみましょう。

出典:生命保険文化センター 2022(令和4)年度「生活保障に関する調査」

生命保険加入金額の平均額は、男性1,373万円、女性647万円です。

20歳代を除き、どの世代においても男性の保険金が女性の2倍から3倍であることが見て取れます。

これは、世帯による主な働き手が男性であることが理由でしょう。

表は30代をピークに山形を描いており、最も保険金が高いのが30代男性で2,065万円、次いで40代男性で1,883万円、50代男性で1,629万円です。

この表が描く理由は、30代以降、結婚、出産を迎え、子供の教育費および住宅ローンの負担が増えたことにより、万が一に備える方が増えていくからです。

20代は、社会人になったばかりの方も多いです。

収入も少なく生命保険料の捻出が難しいことや、死亡保障を得るよりも自己投資したいと考えている人が多いからだと考えられます。

60代以降は子供が独立し、セカンドライフを迎えているために保険金を減額もしくは解約しているために保障(保険金額)が低くなっていると考えられます。

いずれの世代においても、年収やライフイベントと契約する保険金額を連動させていることが伺えます。

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ライフステージ別

ここからは一般的にどのような保障を得るべきなのか、ライフステージ別に考えてみたいと思います。

未婚(独身)の場合、既婚・子供なしの場合、既婚・子供あり(独立前)の場合、既婚・子供あり(独立後)の場合の加入率を目安として一覧表にまとめました。

参照:生活保障に関する調査 令和3年度|生命保険文化センター

それぞれのライフステージ別にどのような保障に加入するべきか解説します。

ライフステージ別に必要な保障

未婚(独身)の場合

既婚・子供なしの場合

既婚・子供あり(独立前)の場合

既婚・子供あり(独立後)の場合

未婚(独身)の場合

未婚(独身)の場合、まず確保すべき保障は医療保障です。

若いうちは病気になるリスクは低いですが、貯蓄が不十分であれば万一働けなくなった場合を想定して、医療保障に加入した方が良いかもしれません。

また、ガン家系などで不安があるようならガン保険に加入するのもいいでしょう。とはいえ、保障内容が増える程、かかる保険料は増えていきます。

医療保険は終身払いが一般的ですが、年齢が若いうちに保障を確保しておくと、年齢を重ねて病気になるリスクが上昇したあとも毎月の保険料負担を抑えて備えることができます。

未婚(独身)であっても自分自身が世帯の主な働き手であり、養うべき家族がいるのなら、死亡保障のついた生命保険を検討してはいかがでしょうか。

独身者に保険はいらない?必要性や最低限入っておくべき保障を解説!

既婚・子供なしの場合

既婚・子供なしの場合、配偶者が働いているかどうかや勤務形態(正社員・パートなど)で、万が一の備え方は変わります。

万が一、自分が入院した場合には、入院費とともに家族の生活費が別途必要になりますので、独身のときよりも保障額を増やしましょう。

死亡保障は、その人に万が一のことがあったときに、困る人がいるかが加入の目安です。

住宅ローンがある場合は団体信用生命保険に加入するケースも多く、万が一のときはローンの残りが保険金で完済されます。

しかし、団体信用生命保険は家族の生活まで保障するものではありません。

そのため、配偶者を養っているのであれば、生命保険に加入して万が一の生活費を準備しておくのも1つの方法です。

団体信用生命保険については、以下記事で詳しく説明していますので、参考にしてください。

団体信用生命保険(団信)とは?住宅購入時に見直すべき生命保険や注意点を解説

既婚・子供あり(独立前)の場合

既婚・子供あり(独立前)の場合、手厚い死亡保障が必要になりやすいライフステージです。

医療保障を死亡保険のオプションという形の特約として加入する人は少なくありませんが、可能な限り単独で加入することをおすすめします。

特約では、入院日額などの増額や減額などが制限されることがありますので、必要なときに適切な保障を受けられないリスクが伴うからです。

子供の教育費も外すことのできない保障のひとつです。学資保険に加入するなど、教育費の確保が必要です。

学資保険という名称になっていますが、契約者である親に万が一のことがあった場合には支払いが免除されるなど、実質は死亡保険ともいえます。

死亡保障額を決めるときには、生命保険とともに学資保険のそれぞれの加入額を勘案して決めていきましょう。

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既婚・子供あり(独立後)の場合

既婚・子供あり(独立後)の場合、病気や介護といったことが最も大きなリスクになります。

そのため、医療保障や介護保障を中心に検討すると良いでしょう。

また、このステージを迎えると、相続を想定することも重要になります。

亡くなった人が保険料を支払っていた生命保険の死亡保険金は、相続税の課税対象になりますが、受取人が相続人であれば法定相続人1人につき500万円まで非課税となります。

例えば、法定相続人が妻と子供2人の場合、500万円×3人=1,500万円までが税額控除の対象になります。

これらを踏まえて、死亡保障は法定相続の控除額分と葬儀費用プラスαで準備すると良いでしょう。

一般的な情報だけではなく、自分にとって必要な保障は何か、いくら必要なのかを考えながら保険の見直しをしましょう。

生命保険はいらない?加入の必要性が高い・低い人や不要と言われる理由を解説

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生命保険に加入する必要性

日常生活を送る中で、病気やケガにより高度障害状態になる、あるいは死亡するなど、さまざまなリスクがつきまといます。

リスクに備えるには貯蓄が大切ですが、いつその事態に陥るかわかりません。

そのため、十分な貯蓄を準備することが難しい場合もあるでしょう。

いつ起きるか分からないリスクに備えるために生命保険に加入しておけば、万が一の事態にも備えられます。

生命保険はいらない?加入の必要性が高い・低い人や不要と言われる理由を解説

加入の必要性が高い人

生命保険に加入する必要性が高い方は以下の通りです。

生命保険に加入する必要性が高い人

家計の収入を担っている人

老後資金を貯めたい人

個人事業主やフリーランスの人

ケガや病気になると治療費がかかるだけでなく、働けなくなる場合もあります。

家計の収入を担っている方が働けなくなれば、家族の生活が苦しくなってしまうかもしれません。

他にも、貯蓄性のある生命保険に加入すれば、保障を持ちながら将来の老後資金に備えることができます。

老後のための資産形成をしたい方も、生命保険に加入する必要性は高いといえます。

個人事業主やフリーランスの場合、会社員と比べて公的保障が手薄になるので生命保険の必要性は高いでしょう。

個人事業主・自営業におすすめの保険は?傷病時の就業不能保障はフリーランスに必須

加入の必要性が低い人

反対に、生命保険に加入する必要性が低い方の特徴は、十分な貯蓄がある方です。

その中でも年齢が若く独身の場合、公的保障と合わせると十分にリスクに備えられる可能性が高いです。

しかし、生命保険加入時に年齢が低いと保険料が割安となることが多いです。