「ニッポン人は働きすぎ」と諸外国からいわれるなか、仕事より余暇を重視する割合が年々増加しており、7割近くの人が「余暇派」であることがわかった。

公益財団法人・日本生産性本部が2024年7月22日に発表した「レジャー白書2024」（速報版）によると、特に「仕事より余暇に生きがいを求める」という人が３割以上いる。

日本人はいつから、どうしてレジャーを大切にするようになったのか。調査担当者に聞いた。

「余暇のゆとり感指数」も、マイナスからプラスに

日本生産性本部の調査（2024年2月）は、全国の15～79歳お男女3303人が対象。

「あなたは仕事と余暇のどちらに重きを置いているか」と聞くと、余暇重視派（「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」と「仕事は要領よくかたづけて、できるだけ余暇を楽しむ」の合計）は2023年には65.7％となった。2009年の50.5％の1.3倍となり、増加傾向が続いている【図表１】。

特に、「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」（34.1％）と答えた人が３人に１人を超えたのが特徴だ。

逆に、仕事重視派（「仕事に生きがいを求めて全力を傾ける」と「余暇も時に楽しむが、仕事のほうに力を注ぐ」の合計）は2023年には11.5％となり、2009年の19.1％に比べ6割に減った【図表１】。

「仕事に生きがいを求めて全力を傾ける」という猛烈な仕事人間タイプが2％以下に減ったことが目立つ。

毎年の調査では、「余暇時間のゆとり感指数」と「余暇支出のゆとり感指数」を出している。それぞれ、余暇時間と余暇支出について、前年より「増えた」と回答した人と「減った」と回答した人の割合の差分を表示したものだ。

２つともコロナ禍前の2018年までマイナスだった。それだけ余暇に関する「ゆとり」がなかったわけだ。

ところが、コロナ禍の2019年から2022年にかけて、「余暇時間のゆとり感指数」が大きくプラスに転じた一方、「余暇支出のゆとり感指数」が激しくマイナスに急降下した。そして、2023年には「余暇支出のゆとり感指数」もプラスに転じている【図表２】。

これはいったいどういうわけだろうか。

働き方改革関連法が、余暇派の人間を増やした

J‐CASTニュースBiz編集部は、調査を行なった日本生産性本部の広報担当者に話を聞いた。

――2009年以降14年間の【図表１】のグラフをみると、仕事より余暇を優先する人が増えています。いつから日本人は「仕事人間」から「余暇人間」になったのでしょうか。ズバリ、その理由は何ですか。

広報担当者　「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」と答えた人（青色のグラフ）を見ると、2014年頃まではほぼ横ばいなのです。ところが、2015年から2017年にかけて増え始めています。

2015年は「働き方改革の元年」といわれます。4月に大きな柱である「時間外労働割増賃金の削減」「年次有給休暇の取得」「フレックスタイム制度の見直し」「裁量性労働体制の見直し」「高度プロフェッショナル制度の創設」など5点を主な内容とする「労働基準法等改正案」が国会に提出されました。

つまり、「ワークライフバランス」について、「ワーク」（働く）より「ライフ」（生活）を重視する気運が、企業と働く人々の間に盛り上がるきっかけになったのです。

――たしかに社会全体に「働き方改革」と「ワークライフバランス」という言葉が広がりましたよね。

広報担当者　【図表１】では、2019年には青色の「仕事より余暇に生きがいを求める」人の割合がまた増えましたが、これは2019年から働き方改革関連法が順次施行されていったことが大きいと思います。