ピアノ、水泳、エアロビクス、英会話、パソコンといった「街の習い事教室」が経営のピンチに陥っている。

東京商工リサーチが2024年7月18に発表した「2023年『教養・技能教授業』業績調査」によると、売り上げこそコロナ禍から徐々に復活しつつあるが、肝心の利益が半減し、厳しい状況に追い込まれているという。

子どもを通わせている親も心配だろう。どうすればよいのか。調査担当者に聞いた。

売り上げはほぼ100％回復、だが利益は半分以下に

コロナ禍では休業や生徒減少、不慣れなオンライン授業などを強いられていた対面型のエアロビクス、外国語会話教室、音楽教室などの「教養・技能教授業」（習い事教室）が復活してきた。

東京商工リサーチの調査によると、習い事教室を運営する全国399社の2023年（1～12月）の売上高合計は1389億6100万円で、コロナ禍前の2019年の97.9％までV字回復を果たした。

しかし、2023年の最終利益は15億1100万円で、コロナ禍前の2019年（32億4200万円）の46.6％と半減以下にとどまった。電気代などの物価高、人件費上昇に見合う価格転嫁が難しく、「利益なき成長」をたどっている【図表】。

小学校ではICT教育が導入され、英語も必修化になった。社会人のリスキリングなど、習い事教室には追い風が吹いている。

だが、総務省の「家計調査報告」（2024年4月分）によると、「教養娯楽」の消費支出は2万9738円で、5か月連続で減少している。物価高の直撃で、消費者が習い事にかける費用が減っている。

習い事教室側も月謝の値上げは他の教室やスクールに生徒が流出する危険性があり、安易に値上げしにくい環境にある。

生徒が独学で学ぶ動画配信サービスなど、コロナ禍を経てサービスは多様化し、競争は一段と激しさを増している。

2023年の習い事教室の倒産は、全国で49件（前年比16.6％増）発生した。豊富な資金力で店舗展開し、人員獲得を積極的に進める大手企業に対し、個人企業や小規模・零細企業は細やかなサービスで差別化を図る構図となっている。今後はいかに優良コンテンツを継続的に提供できるかがカギだ。

生活費を削り、月謝を捻出に苦労する会員が増えている

J‐CASTニュースBiz編集部は、調査を担当した東京商工リサーチ情報本部の内田峻平（うちだ・しゅんぺい）さんに話を聞いた。

――習い事教室には追い風が吹いているうえ、売り上げがV字回復しているのに利益が半減している理由は、ズバリ何でしょうか。

内田峻平さん　コロナ禍で減少した会員が戻れば売り上げが回復しますが、この間に人件費、電気・光熱費、テナント代などが上昇したため、利益回復が難しいのが実情です。

また、実質賃金が目減りするなか、生活費のどこかを削り必要な月謝を捻出している会員が増えており、月謝の値上げはお客離れと背中合わせで簡単ではありません。

――習い事教室といっても、エアロビクスやリトミック、絵画、書道、茶道、英会話、ピアノ、バレエ、IT関連などさまざまな分野がありますが、特にこの分野が時代に合わなくてピンチに陥っているとか、この分野は需要が伸びて業績が安定しているとか、トレンドによる細かな違いなどはあるのでしょうか。

内田峻平さん　トレンドによる違いというよりは、仕事に直接結びつくリスキリングのニーズや、仕事から離れた余暇や趣味、健康などを、どう取り込むかが大事です。その際、密度と満足度の高いサービスを提供し、相応の対価をいただくことがポイントになります。

一方、その正反対に安い料金で、お客の自主性に任せたスキル支援サービスなど、多様なビジネスモデルがあり、差別化を図れるかどうかで業績に差があるように感じます。