豊富なキャリアを買われて〈顧問〉になったものの、現場では「必要ない、むしろ邪魔」とお荷物に…活躍できる人材として生き残る方法【プロの助言】

現場が真に求めている顧問の行動とは？

もちろん「最初から1年で辞めたかった」という場合は何の問題もないのですが、顧問に就かれる方は年齢もそれなりに高い方が多いでしょう。なるべく長く活躍して後輩たちの役に立ちたい、社会とのつながりを密にして本人も充実した仕事をしたいと考える人が多数派ではないでしょうか。

多くのシニアの場合、1年でも長く仕事をしたいというのが本音です。ところが、会社は1年だけなら面倒を見てもよい、くらいに思っています。双方の思惑が異なるわけです。

会社は顧問に対して「あまり余計なことをされても困る」と思っているので、結局「取引先を紹介してください」という程度の、営業販路開拓の顧問のような肩書を与えるわけです。もし実績を上げてくれたら儲けものというスタンスなのです。

しかし、「現場がこうで、問題がこうだから、こういう取引先と商売したら会社にとってプラスです、自分がその端緒を作るのでみんな一緒にやりましょう！」というところまでやらないと、実際には顧問だと認知されません。どこそこの誰さんを知っているので紹介します程度では現場としてもコミットメントできないので、顧問は徐々に忘れられてしまうのです。

今の時代の顧問というのは、会社の問題や課題を自分からリサーチして示し、トップにプレゼンをして「こういうところが見受けられるから、こういう風に問題を解決するべきです」と提案することが必要不可欠です。

言われたことだけをするのではなく、自分から仕事を創造して、経営陣に課題を認識させ、さらにプロジェクトを主宰するということ。ここまでが求められるわけです。

顧問として活躍したいなら目指すべきは「管理職の鑑」

いかがでしょうか。これでは顧問ではなく「管理職の鏡」のようなイメージで、違和感をお持ちになる方もいらっしゃることと思います。

ですが、このくらいの動きをしなければ経営陣はともかく現場には認知されないのが現実です。現場を早く動かさないことには、顧問も思い描いたような腕を振るうことができません。

昔ならいざ知らず、今の時代における顧問やアドバイザーの役割は、そういった行動が真髄であるということをぜひ認識していただきたいと思います。

これは個別にお会いした多くの方から反響が多いテーマです。特にシニア人材の方にとっては切実な問題ですから、今後、機会があれば具体的な事例などを織り込んで、みなさまにご紹介していきたいと思います。

福留 拓人

東京エグゼクティブ・サーチ株式会社

代表取締役社長