椎間板ヘルニアにかかる治療費
診療報酬明細書や調剤報酬明細書に基づいた調査によると、椎間板ヘルニアにかかる医療費の目安は以下の通りです。
参考：令和3年度医療給付実態調査（表番号5 統計表 第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数（回数）、点数（金額））｜厚生労働省
※小数点第二で切り捨て
診療報酬においては1点＝10円なので、1入院あたりの平均費用は594,500円、1通院あたりの平均費用は11,520円とわかります。（全額負担の場合）
ただし、これは公的医療保険制度を適用する前の金額なので、自己負担が3割の場合であれば、以下が椎間板ヘルニアにかかる治療費の目安になるでしょう。
椎間板ヘルニアにかかる治療費の目安（3割負担）
1入院あたりの平均自己負担費用：178,350円
1通院あたりの平均自己負担費用：34,560円
かかった治療費に対して利用できる社会保障制度
医療費が高額になった場合、「高額療養費制度」を利用することで自己負担を軽減できます。
高額療養費制度とは、ひと月（1日から末日）あたりに支払った医療費が毎月の上限額を超えた時に、払い戻しを受けられる制度です。
毎月の上限額は年齢や所得によって決まっています。
例えば、40歳で年収600万円の方が椎間板ヘルニアで入院し、医療費が60万円かかった場合、通常は3割負担になるので自己負担金額は18万円です。
しかし、高額療養費制度を利用すれば、80,100円＋(600,000円―267,000円)× 1%＝83,430円が自己負担額の上限になります。
また、椎間板ヘルニアが原因で会社を連続して4日以上休んだ場合、会社員や公務員なら「傷病手当金」を受給することもできます。
傷病手当金は、病気やケガで働けなくなった方に対して支給される給付金で、毎月の月給の約3分の2が支給されます。
上記のように、これらの社会保障制度でカバーしきれない部分については、民間の保険や貯蓄で備えることを検討しましょう。
高額療養費制度はいくら以上から適用？申請方法や年代別の計算方法をわかりやすく解説
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まとめ
椎間板ヘルニアを患ったことがあっても、完治後一定期間が経過していれば、通常の医療保険に加入できる可能性があります。
現在治療中の場合や、完治後間もない場合でも、特別条件を付けて加入できるケースもあります。
ただし、加入時には保険会社への告知が必要であり、審査基準は保険会社によっても異なるため、絶対に加入できるとはいえません。
もし、通常の医療保険への加入が難しい場合は、告知が緩やかな引受基準緩和型医療保険を検討しましょう。
またがん保険や死亡保険など、ヘルニアとの関連性が低いリスクを保障する保険も加入しやすい傾向があります。
具体的に医療保険を検討する際は、人気の医療保険を紹介している下記のコンテンツを参考にしてください。
