どの程度の迷惑行為がどの程度の期間・回数発生していたのか
迷惑行為によって、どのような結果（悪影響）が生じたのか
迷惑行為に対して賃貸人側はどのような対処をしていたのか

①「被告は、なんら合理的な理由がないにもかかわらず、夜中や明け方に他の居室を訪問し、インターホンを鳴らす、玄関ドアをたたく、玄関ドアを勝手に開けるなどの行為におよんだものであり、『粗野又は乱暴な言動により、他の入居者に迷惑・不快の感を抱かせるおそれが明らかな場合』といえるから、本件賃貸借契約の約款12条4号の解除事由があるものと認められる」

（注：約款12条4号は、賃借人の粗野または乱暴な言動により、他の入居者に迷惑・不快の感を抱かせるおそれが明らかな場合に、賃貸人は、賃借人に対してなんらの通知・催告を要せずに本件賃貸借契約を解除することができる、と規定）。

②「また、被告が原告によるたびたびの注意に従わなかったうえ、被告の上記各行為によって、102号室および201号室がいったん空室または空室となる見込みとなり、サブリース業を営みオーナーと満室保証契約を結んでいる原告が損害を被ったことなどの上記認定の事実関係によれば、被告の上記各行為は、本件賃貸借契約における原告と被告との間の信頼関係が著しく損なわれる行為に当たるというべきである（なお、本件解除の意思表示後においても、被告による迷惑行為が継続し、令和2年3月29日には、本件建物の被告以外の全住人が退去したから、原告と被告とのあいだの信頼関係が著しく損なわれたままであることが認められる）から、本件賃貸借契約の約款15条8号の解除事由があるものと認められる」

（注：約款15条8号、賃貸人・賃借人間の信頼関係が著しく損なわれたと認めた場合は、なんら通知・催告を要せず直ちに本件賃貸借契約を無条件にて解除することができる、と規定）