シロアリは、多くの住宅を悩ます問題の1つであり、被害に遭わないためにも必要な対策を講じることが重要です。シロアリ対策として自分でできることもありますが、何から手を付けていいのか悩んでしまう人もいるでしょう。

また、専門業者に依頼する場合「費用はどのくらいか」「どのような基準で業者を選んだらいいか」など疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。

本記事では、シロアリ予防の必要性や対策すべき住宅の特徴、自分できる予防方法、業者にシロアリ対策を依頼する際の費用などを詳しく解説します。大切な住宅をシロアリの被害から守るために、ぜひお役立てください。

1.シロアリ予防の対策はなぜ必要か？

日本の家屋の多くは木造であり、シロアリは木材を主食としているため、シロアリが発生しやすい傾向にあります。また、すでに住宅の土台がシロアリに食い荒らされ、土台がもろくなっている場合、住宅の耐震性が低下し、大地震などで倒壊する危険性が高まります。

実際に阪神・淡路大震災では、シロアリ被害のあった木造家屋の約8〜9割が倒壊したというデータも出ています（※1）。

また、2016年4月の熊本地震では、新耐震基準で建てられた建築物が倒壊した原因の一つに「蟻害（シロアリ被害）」が挙げられています（※2）。

シロアリの被害のある家は価値が落ちてしまい、売却できる可能性が低くなるでしょう。加えて、シロアリの駆除や建物の修繕にかかる費用は高額になり、一般的には火災保険や家財保険の適用外であるため負担が増えます。

大切な資産である自宅と自分や家族の命を守るためにも、シロアリの予防対策は重要です。

＜参考＞

※1：『阪神・淡路大震災調査報告　総集編』（阪神・淡路大震災調査報告編集委員会2000年）

※2：国土交通省 住宅局「「熊本地震における建築物被害の原因 分析を行う委員会」報告書のポイント」

2.シロアリ予防が必要な家

木造住宅は、シロアリの被害に遭いやすいと言われますが、木造だけでなくコンクリート造を含めすべての住宅で対策が必要です。シロアリ予防対策を行うべき主な目安を3つ紹介します。

2-1.新築から5年経った家

建築基準法において、新築時にシロアリ対策として防蟻・防腐処理が義務付けられています。具体的には、木造建築の地面から1メートル以内の土台や柱、筋交いなどに、必要に応じて防蟻処理を行うよう記載されており、この基準を満たす必要があります。

ただし、防腐処理で使う薬剤の持続期間は多くの場合約5年であるため、5年を経過した時点で改めて予防対策が求められます。

2-2.前回防蟻処理から5年経った家

新築時と同様に、前回の防蟻・防腐処理から5年を過ぎている住宅はシロアリ予防対策が必要です。使用される薬剤の有効期限は5年とされており、経年とともに効果は徐々に減少します。

5年をすぎると突然作用しなくなるわけではありませんが、予防対策を考える重要なタイミングと言えます。

2-3.木造だけでなく、RC造・鉄筋コンクリート造の家

木造住宅だけでなく、マンションやアパートなどのコンクリート造や軽量鉄骨造やの住宅でもシロアリが発生する可能性はあります。

コンクリートの隙間やひび割れがあれば、そこからシロアリが侵入し、内部の木材や断熱材を食べてしまうことも考えられます。

また、床下の気密性や保温性が高いコンクリート造では、わずかな隙間からシロアリが侵入し、被害を拡大させることもあるでしょう。