3.中古住宅リフォームの事例【築年数別】

ここでは、築年数別に中古住宅のリフォーム事例をご紹介します。施工例を通じて、実際の費用感を養うのにお役立てください。

【築15年】水回りと内装をリフォームした事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

15年
3LDK
LDK、浴室、洗面室、トイレ、洋室、和室
441万円

限られた予算を有効活用するために、リビングとキッチンの間の壁を撤去する以外、大きな間取り変更はおこなわず、設備と内装を更新した事例です。

出典:https://www.8044.co.jp/gallery/415

【築17年】1階部分をフルリフォームした事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

17年
1LDK(1階部分のみ)
LDK、浴室、洗面室、トイレ、和室、廊下、玄関、外装
328万円

築17年の中古物件を購入したリフォーム事例です。

LDKとの間仕切り壁を撤去し、オープンな対面式キッチンにすることで開放感を実現。トイレや洗面化粧台を施主支給にすることで、全体的なコストダウンに成功しています。

出典:https://www.8044.co.jp/gallery/424

【築21年】内装フルリフォーム、外壁塗装の事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

21年
6LDK→5LDK
LDK、浴室、トイレ、洗面室、洋室、和室
643万円

水回り設備をすべて入れ替えるのに加えて内装の仕上げも変更し、部屋の雰囲気を一新した事例です。外壁塗装も施し、白を基調とした明るい雰囲気の外観へ更新しました。

出典:https://www.8044.co.jp/gallery/382

【築30年】内装をフルリフォーム・外壁塗装・耐震補強の事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

30年
3LDK→2LDK
LDK、浴室、洗面室、トイレ、洋室、和室、外装
940万円

外壁や屋根は壊さず、内部だけスケルトンリフォームを実施し、大幅な間取り変更と耐震補強をおこなった事例です。

出典:https://www.8044.co.jp/gallery/380

【築35年】二世帯住宅にリフォームした事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

35年
7DK→3DK+3DK
DK、浴室、洗面室、トイレ、洋室、和室、玄関、外装
1,694万円

築35年の日本家屋を部分増築し、二世帯住宅にリフォームした事例です。1階部分にDKを2箇所設置しました。

既存の日本家屋の味わいを残したまま北欧風の内装を施すことで、和モダンなデザインを実現しています。

出典:https://www.8044.co.jp/gallery/384

【築40年】フルリフォーム・外壁張替え・耐震補強の事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

40年
リビングダイニング、キッチン、浴室、トイレ、洗面、居室、外壁、玄関収納
1,480万円

耐震性を向上させるフルリフォームをおこなった事例です。

増築を繰り返したことで外壁の素材がバラバラでしたが、すべて統一して張り替えたことで、新築のような仕上がりになりました。

出典:https://www.reform-guide.jp/topics/case/shinjyuku-chukojyutaku/

【築50年】耐震性や断熱性を高めたフルリフォーム事例

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築年数

間取り

リフォーム箇所

費用

50年
耐震性能・断熱性能の確保、水回り設備、内装の一新
1,650万円

曾祖母からの家を手放したくないと考え、引き継ぐためリフォームをおこなった事例です。

耐震診断の結果が良くなかったうえ、夏は暑く冬は寒いという問題もあったため、耐震性と断熱性を高めるリフォームをしました。

あわせて水回り設備や内装も一新し、モダンで明るい空間に仕上がりました。

出典:https://ishome.ltd/jirei/detail.php?pid=1297

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4.中古住宅リフォームで使える補助金・減税制度

中古住宅のリフォームでは、国や自治体の補助金や減税制度を活用できる場合があります。目的に応じた制度を上手に利用し、費用負担を抑えましょう。

中古住宅リフォームで使える補助金制度

中古住宅に対して耐震や省エネ、バリアフリーなどのリフォームをおこなう場合、以下のような補助金制度を利用できる可能性があります。(2025年2月15日現在)

【中古住宅リフォームで使える補助金と上限額】

リフォーム内容
補助金制度
補助額上限
バリアフリーリフォーム 介護保険による住宅改修 18万円
省エネリフォーム・子育て対応リフォーム 子育てグリーン住宅支援事業 最大60万円/戸
断熱リフォーム 既存住宅の断熱リフォーム支援事業 最大60万円/戸
断熱窓へのリフォーム 先進的窓リノベ事業 最大200万円/戸
高効率給湯器への交換 給湯省エネ事業 最大28万円/戸
主に旧耐震基準で建てられた家の耐震リフォーム 自治体による耐震診断・耐震リフォーム補助金 自治体による

補助金の適用を受けるには、それぞれ一定の要件を満たす必要があります。詳しくは公式サイトなどでご確認ください。

中古住宅リフォームで使える減税制度

税金についても、リフォームで使える減税制度が存在します。住宅ローンを使う場合は最大140万円が税金から控除されることもあるため、あらかじめ確認しておきましょう。

【リフォームの減税制度まとめ】

減税制度
概要
最大控除額
対象工事
所得税控除
住宅ローン減税

リフォーム減税

固定資産税の減税

10年以上のローンを組んで一定の増改築したときに所得税が減税される制度 認定住宅:210万円

(21万円×10年)

上記以外:140万円

(14万円×10年)
建築基準法に沿った大規模修繕など100万円を超える工事
中古住宅に一定のリフォーム工事をおこなったときにローンの有無を問わず翌年の所得税から控除される制度 100万円  耐震、バリアフリー、省エネ、三世代同居、長期優良住宅化リフォーム
一定のリフォームをしたときに固定資産税が1年度分減税される制度 長期優良住宅化:3分の2

耐震:2分の1

バリアフリー:3分の1

省エネ:3分の1
耐震、バリアフリー、省エネ、長期優良住宅化リフォーム

各種減税制度の詳細については、次の記事で解説していますのでご確認ください。

【2025年最新版】リフォームの減税(控除)制度を分かりやすく解説!