妻が安定期の目安時期になっても毎日絶不調で、日々心配な夫の共働きおやじ研究所と申します。この度、育休取得予定を上司に報告しました。

男性育休の取得率は徐々に上がっていますが、2022年度の実績が6人に1人と少数派です。女性と違って確立された方法論も普及していないと思うので、取得者の一意見としての立ち回りをご紹介します。

男性育休取得率の現状

厚生労働省の発表によると、男性の育児休業取得率は2022年度に17.13%でした。前年から約3ポイント上昇し、過去最高となっています。それでも6人に1人という割合です。

2023年度は調査方法が変わり、従業員1000人超のいわゆる大企業を対象とした調査結果が報告されています。こちらは男性育休取得率が46.2%となっており、大企業においては2人に1人が取得する状況となっています。

男性育休の取得意向を上司に報告するタイミング

さて本題の育休取得をどの段階で報告するかの話です。これは職種や職場の理解度（男性育休得率）、そしてパートナーの状況などにもよるのでケースバイケースですが、概略的には「妊娠4カ月（妊娠16週目）を経過した頃」が目安となるのではないかと思います。

一般的に妊娠12週目までの初期は流産の確率が高く、この時期に周囲への発信はリスクが伴います。妊娠4～5カ月が経過すると安定期に入って流産の確率は大幅に低下し、母体の体調も安定してきます。家庭側としては、職場など外部の人に伝えるのは安定期に入ってからが良いとされています。

逆に会社側としては、先々の人員配置計画を立てていく必要があります。半年先くらいまでの人員配置は確度の高い計画として管理されるところが多いと思うので、半年以内の配置変更が必要になると、調整が難しくなります。

妊娠4カ月経過時には出産予定日まで残り約半年なので、早めに育休予定を伝える方が調整しやすいと思います。

配信： ぎゅってWeb