親が離婚・・・その時子どもができることとすべきこと5つ

親が離婚・・・その時子どもができることとすべきこと5つ

5、親の離婚を自分の中でどう処理すればいいのか

それでも親の離婚が決定したなら、持て余した心を上手に処理していきましょう。

どうすれば納得できるのか、見ていきましょう。

(1)トラウマを避けるために|納得のいくまで説明してもらう

最初に必要なことは、離婚の原因をしっかり納得いくまで説明してもらうことです。

知っても仕方ない、関係ないなどと冷静を装っていると、次第に「自分のせいかも?」などと感じてしまい、心に傷を負ったままになってしまいます。

しかし、親の離婚が子どものせいであるわけがありません。

両親だって悩み抜いた結論のはず。

どんなに幼い頃の離婚にせよ、必ず親から離婚についての経緯の説明を受けるようにしましょう。

あなたが頼めば親も説明してくれます。

あなたが幼く、気がついたら離婚していたケースでは、理解できる年齢に達したら自分から親に尋ねてみてください。きっと、心の傷は少しでも癒えるはずです。    

(2)我慢しない・自分の気持ちに嘘をつかない

できるだけトラウマにならないようにするためには我慢しないことです。

離婚が嫌なら、離婚する寸前まで反対し、離婚後でも、「お父さんに会いたい」などと素直な感情を出してみましょう。

我慢をするから辛くなります。

子どもが自分の気持ちに嘘をつかないほうが親も安心できるもの。

実は親にとって子どもが我慢することが一番辛いことということも知っておきましょう。

あなたが気遣っているつもりでもそれは気遣いではありません。

本心を話してこそ親との絆も深まります。  

(3)金銭面での自立を心がける

もしもあなたが成人しているなら、金銭面での自立を心がけましょう。

金銭面で自立できたなら、親の助けにもなりますし、心も自立し離婚の傷も和らぐことでしょう。

ただし、高校生以下の場合には、経済的な自立はむしろ逆効果。

余計に寂しい気持ちになるので控えるべき行動です。

親に甘えても良い年齢の場合には遠慮せずに甘えるべきです。

そして片親で育ててくれた親に対する感謝の心も込めて、成人した時、金銭面で自立することが大切です。

自立ができた時、親の離婚への理解ができ、自分の心も落ち着きます。

(4)海外に触れてみる

実は日本の夫婦の離婚率は国際的にみると高い方ではありません。

そして、海外の離婚した親の子どもは、日本ほど深く気にしていないのも実情です。

それは、海外ではほとんどのケースで離婚後も共同親権の制度になっているから。

離婚後も子どもの両親はずっと両親なのです。

その考えから、離婚したとしてもまるで単なる別居のような感覚でいられます。

週末のたびに別居の親とも会えますし、子どもが望むなら、いつでも会いにも行ける環境です。

そのため、両親の喧嘩を間近に見て過ごすよりも、たまに会って仲良く家族で過ごせる方が喜びが大きいなどと感じられる子どもはたくさんいます。

海外の離婚事情に触れてみれば、何かが開けるかもしれません。

会いたいときに別居の親とも会えるように同居の親に頼んでみれば気持ちが楽になるでしょう。

日本の法律では親権は片親しか持てませんが、それは制度上での話です。

心の上ではいつまでのあなたの両親ですから安心してください。  

(5)どうにかチャンスに変える

あなたは自分の家庭を普通ではないと感じているかもしれません。

しかし、普通ではないからこそ、そのピンチはチャンスに変えられるのです。

本当に強く優しい人とは、傷ついたことがある人。

親の不和を知らずに安穏と過ごしてきた子どもよりも、あなたは優しい人になれるということです。

あなたは苦しんだことで、自分は将来出会う配偶者や未来の子どもに対して同じ苦痛を味あわせたくはないと心から思うでしょう。

それこそがチャンスなのです。

臆病にならず、自分こそ人を幸せにできる強く優しい人間なのだと胸を張って生きていきましょう。 

まとめ

親が離婚で揉めている場合には、弁護士に相談することを親にすすめてみてください。

弁護士に相談することで養育費や親権などの問題もスムーズに解決できるはずです。

そして何よりも弁護士は離婚を進めるだけではなく、夫婦仲を修復するための適切なアドバイスが可能。

あなたが離婚に反対しているならあなたの力になってくれるかもしれません。

家族の幸せのためにあなたができる行動を起こしてみましょう。

監修者:宮本健太弁護士

【経歴】
立教大学法学部卒業
東京大学法科大学院修了
司法修習(東京)修了

【専門分野】
交通事故のほか、労働災害事件、夫婦間の問題、労働問題などの一般民事事件を主に担当しています。
ご依頼者様の利益を最大化させることを念頭に、職務に取り組んでおります。

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