被災時の連絡方法

すぐに駆け付けられない遠方に住んでいる場合は特に、災害があった際に連絡が取れないと非常に不安になりますね。「もし双方の住む地域で災害があった場合はこうやって連絡を取り合おう」という共通認識を持っておくと良いでしょう。

・災害用伝言ダイヤル117の使い方の確認

・三角連絡法の確認

・非常時の連絡先を紙に書き出す

災害時には直接家の電話や携帯電話で通話しようとしても、電波が込み合ったりしてうまくつながらないことがあります。災害用伝言ダイヤル（117）でのメッセージの残し方・聞き方を確認しておきましょう。毎月1日と15日は117を無料で体験利用できます。タイミングが合えば家族全員で使ってみると良いですね。

また、「三角連絡法」というやり方もおすすめです。AさんとBさんで連絡を取り合いたいときに、あらかじめ決めておいたCさんを中継し、メッセージをやり取りする方法です。このときCさんはAさん・Bさんとは離れた地域に住んでいる人が良いです。

被災地内どうしや被災地への電話はつながらないこともあるので、被災地から離れて住む人を中継させることで連絡が取りやすくなります。例えば、自分が東京、親が北海道に住んでいる場合、大阪の親戚を中継点とする、というようにします。中継点となる人には事前に了承を取っておきましょう。

最後に、非常時の連絡先を紙に書き出しておくことを強くお勧めします。スマホの中に連絡先が入っていても、バッテリーが切れると見られなくなってしまいます。

紙に書き出しておいて、持ち出し袋の中に入れておいたり、普段から使う財布の中などに入れておいたりすると良いでしょう。家族や親戚の連絡先に加え、自分の氏名・住所や持病の情報などを書き込んでおくと安心です。

ハザードマップ・避難所

ハザードマップを確認して、住んでいる場所にはどんな災害リスクがあるのか考えておくことも必要です。ハザードマップは各自治体のホームページや国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」（https://disaportal.gsi.go.jp/index.html）でも見ることができます。

ハザードマップの見方についてはこちらの記事で詳しく紹介しています。

「実家の災害対策は帰省がチャンス！親とハザードマップで確認しよう」

ハザードマップを見ながら、どこの避難所にどのルートを通って避難したら良いのかということも確認しましょう。

避難開始タイミング

大雨・高潮・暴風雪のなどの注意報・警報では、このレベルになったら避難開始という目安が設定されています。高齢者はほかの世代の人より早めに避難するように目安が作られているので、「警戒レベル3」とテレビに表示されたら避難所に行く、などという話をしておくと良いですね。

高齢者は、身体機能が低下していたり、災害の認知や避難の判断が遅れたりすることもあり、結果として避難が遅れるケースがあります。どんなときにも早めの避難というのが重要です。

配信： 防災ニッポン