産後クライシスに陥りやすい人の5つの特徴と対策法

産後クライシスに陥りやすい人の5つの特徴と対策法

5、産後クライシスで離婚が頭をよぎったら弁護士に相談を 

産後クライシスから離婚に発展することも珍しくはありません。

何割の人が離婚しているのかは不明ですが、出産後10年以内に離婚した夫婦の中には、産後クライシスがベースとなっているケースも少なくないと推測されます。 

産後クライシスの最中にはお互いに愛情が冷めていると感じるものですが、そこで離婚してしまうと、ホルモンバランスが元に戻った後に悔やむことにもなりかねません。

離婚が頭をよぎったら弁護士に相談することをおすすめします。 

 (1)離婚を回避する方法  

離婚を回避するためにとりうる具体的な方法としては、 

話し合う
カウンセリングを受ける
別居する

などが挙げられます。経験豊富な弁護士に相談すれば、状況に応じて最善の解決方法をアドバイスしてもらえます。 

夫婦だけでは冷静に話し合えないという場合は、弁護士が間に入って話し合うことも可能ですし、家庭裁判所の「夫婦関係調整調停(円満)」を利用するという方法もあります。 

また、弁護士が実績のある夫婦カウンセラーを紹介してくれることもあります。 

(2)離婚する方法 

産後クライシスだけが理由では、夫の同意がない限り離婚することは難しいのが実情です。

どうしても離婚したい場合は話し合いで決着をつけるしかありません。

弁護士に依頼して夫と話し合ってもらうか、離婚調停を申し立てることになるでしょう。  

夫が不倫(浮気)をしていたり、DVをしているような場合は、夫の同意がなくても離婚可能です。

慰謝料や養育費などを適切に獲得するためには、弁護士に依頼して離婚協議や離婚調停を進めていくことをおすすめします。 

まとめ  

産後クライシスは一時的な現象であり、多くの夫婦が乗り越えています。

とはいえ、産後クライシスの最中には非常に辛い思いをするものです。

「なりやすい人」の特徴に当てはまる人は、事前にしっかりと対策する方がよいでしょう。 

万が一、産後クライシスで夫婦関係が危機に陥った場合は、今後のことを冷静に考えることが大切です。 

一人で解決することが難しい場合は、冷静になるためにも、弁護士や夫婦カウンセラーに相談して専門的なアドバイスを受けるようにしましょう。 

監修者:萩原 達也弁護士

ベリーベスト法律事務所、代表弁護士の萩原 達也です。
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