モラハラ夫は離婚自体にはあまり感情的な反応を示さないかもしれません。では、モラハラ夫が独り身になった後、どのような生活を送るのでしょうか?
この記事ではモラハラ夫の離婚後の行動や心理に迫ります。
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1、モラハラ夫が一人になった後、元妻に固執する手法とは
離婚をしてモラハラ夫が一人になれば、元妻に固執するようなケースも少なくありません。そのため、離婚後のモラハラ夫の行動が不安だという方もいるでしょう。
モラハラ夫はどのような手段で元妻に固執するのでしょうか?
(1)用事を作って連絡をしてくる
モラハラ夫は元妻や家族に固執するため、何かと用事を作っては連絡をしてきます。
離婚したばかりの時であれば、物の受け渡しや手続きなど理由をつけて連絡して会おうとしてくるでしょう。
また、時間が経過してもモラハラ夫は元妻や家族を自分の所有物だと考えがちです。そのため、「病気になった」「親の調子が悪い」「〇〇をして欲しい」など用事を作っては連絡をしてきて、その用事を押し付けようとしてくることも多いです。
(2)しつこくLINEなどのメッセージを送ってくる
モラハラ夫は基本的に相手に依存しているため、離婚してもいきなり元妻への執着が消えることはありません。そのため、毎日何通もしつこくLINEなどでメッセージを送ってくることや、電話をしたきたりすることもあるでしょう。嫌がらせのような内容の場合もあれば、謝罪の内容の場合もあり、モラハラ夫のその時の気分で内容は激しく変わってきます。
そのため、メッセージ内容は気にしないようにすることが大切です。
(3)私生活に入り込んでくる
離婚しても元妻や子供は自分の所有物だと考えるモラハラ夫は、離婚後の私生活にも入り込んでくるケースがあります。
生活や子供の教育、元妻の人間関係などに口出しをし、全てを把握しようとしてきます。
離婚しても干渉することで元妻を支配しようとしており、あわよくば復縁を期待している場合もあるでしょう。
(4)子供を利用する
子供を利用して元妻に固執するモラハラ夫は非常に多いものです。
子供の面会日以外の日にも執拗に会いたがる連絡をしてきたり、面会日以外の日に無断で子供に会いにきたり、元妻に隠れて子供に連絡をしてきたりします。
こうした行動は純粋に子供に会いたくてしているわけではなく、元妻への固執や嫌がらせ目的の場合も少なくありません。面会後には子供の教育や服装、学校のことなど口出しをしつこく行い、子供を利用して元妻と繋がりを保とうとしているのです。
(5)ストーカー行為をする
離婚してモラハラ夫が一人になったら暴走してしまい、ストーカーまがいの行為をするようになったというケースも実際には存在します。
家の前で待ち伏せをしていることもあれば、こっそりと監視を続けて元妻の行動を把握しようとしていることもあります。
こうしたストーカー行為は犯罪ですので、すぐに警察等に相談するようにしましょう。
2、一人になったモラハラ夫と完全に関係を絶つ方法
離婚してモラハラ夫が一人になった後は、関係性を断つことが大切です。特に、共依存になっている場合は、モラハラ被害のほとぼりが冷めてくると、モラハラ夫からの連絡に応答してしまう可能性もあります。応答してしまえば、離婚をしてもモラハラは永遠に続くかもしれません。
本項では、一人になったモラハラ夫と関係を絶つ方法をご紹介します。
(1)相手にしない
モラハラ夫はしつこくメールや電話をしてくることや、どうにか会って話そうとしてくるでしょう。
モラハラ夫の攻撃につい反応してしまいがちですが、反応すれば相手に交渉の余地があると思わせてしまいます。そのため、相手が攻撃を止めるまで待ち、相手にしないようにすることが大切です。相手にしないで無視をしていれば、モラハラ夫はいずれ諦めるでしょう。
もし、「かわいそう」「たまにはいいか」などの感情が湧いた際は、共依存を疑いましょう。あなた自身も、モラハラへの依存をなくす環境が必要かもしれません。
(2)怯えず冷ややかに対応する
モラハラ夫に会うと、結婚していた時のように怯えてしまうという方もいるでしょう。
しかし、モラハラ夫は相手が怯える姿を見て喜んでいます。子供の面会日などでモラハラ夫と会うような機会があっても、怯えずに冷ややかに対応することを心掛けてください。冷ややかな対応をすれば、昔の妻とは異なる人物だと認識して固執することを止める可能性は高まります。
(3)連絡を取る手段を断ち切る
モラハラ夫と関係を完全に断ちたいと考えているのであれば、離婚が成立したら連絡先など全てを一新しましょう。電話番号を変え、LINEはブロックし、引っ越し先の新しい住所は相手に知らせないようにします。
どうにかして連絡先や住所を探してアプローチしてくるケースもありますが、住民票の閲覧交付を制限する措置を取れば住民票や戸籍を元夫に閲覧されることはありません。
(4)警察に相談する
あまりに嫌がらせがひどい場合や、ストーカー行為を受けているような場合には、すぐに警察等に相談しましょう。
暴言の内容によっては強要罪などに該当することもありますし、場合によっては保護命令を申し立てることもできます。
嫌がらせやストーカー行為の被害を受けていることは証拠に残しておくことで、警察への相談や裁判で有利になります。
配信: LEGAL MALL