歯科治療にかかる費用は、決して安いわけではありません。喋ったり食べ物を噛んだりする際に大切な入れ歯についても医療費控除の対象になるのか気になりますよね。 本記事では入れ歯の医療費控除について以下の点を中心にご紹介します。

入れ歯は医療費控除の対象となるのか

医療費控除の申請に必要な書類など

医療費控除の申請手順

入れ歯の医療費控除について理解するためにもご参考いただけますと幸いです。 ぜひ最後までお読みください。

入れ歯の費用相場

入れ歯の費用相場はどのくらいでしょうか？以下で解説します。

保険適用の入れ歯の費用相場

保険が適用される入れ歯の費用は、総入れ歯と部分入れ歯でそれぞれ異なる価格帯となります。総入れ歯の場合、保険適用時の費用は約1万5,000円前後で、使用される素材はアクリルレジンと呼ばれるプラスチックの一種です。

部分入れ歯には金属製のフックが付いており、保険適用の場合は5,000〜1万5,000円程度が目安です。保険適用外になると、総入れ歯が30万円以上、部分入れ歯が10万円以上になるといわれています。

保険適用外の入れ歯の費用相場

保険適用外の入れ歯は、自由診療で扱われるため、使用される素材や技術によって費用が異なります。主な種類とそれぞれの費用相場をご紹介します。

マグネットデンチャーは保険適用となる場合もありますが、自費治療の入れ歯を使用する場合は高額になります。費用の詳細は治療する歯科医院での確認が必要です。

金属床義歯は耐久性が高く、20万〜50万円程です。やわらかくフィット感がよいシリコン義歯は15万〜50万円までの幅があります。

見た目の自然さが特長のノンクラスプデンチャーは、10万〜50万円程度が目安です。安定感のあるオーバーデンチャーは50万〜200万円まで、BPSデンチャーは50万円以上と、選ぶ種類によって異なります。
それぞれの種類をご紹介します。

マグネット義歯
マグネット義歯は、歯根に取り付けられたキーパー（金属）と義歯内に取り込まれた磁石とがくっつき、義歯を固定します。金属のバネの使用数を減らし、見た目がすっきりとした印象になります。キーパーと磁石のセットで、費用はおおよそ3万〜5万円程度で、従来の義歯に比べて手軽に選択できる選択肢となっています。

シリコン義歯
シリコン義歯は、粘膜に接触する部分がシリコン素材で作られています。お口のなかでのやわらかさや心地よい肌触りが特徴で、従来のプラスチック製義歯と比較すると装着時の違和感が軽減されるといわれています。
シリコン義歯の価格は、約15万〜50万円程度と幅があります。

金属床義歯
金属床義歯は、金属で製作されており、チタンやコバルトクロムなどを使用した入れ歯です。コバルトクロム製の義歯は、強度と快適な装着感が特徴です。
一方、チタン製の義歯はプラスチック製よりも薄く製作できるため、軽量で、装着時の違和感を軽減しています。費用相場は約20万〜30万円程度です。

オーバーデンチャー
オーバーデンチャーは、残っている歯やインプラントの上に装着する入れ歯で、総入れ歯や部分入れ歯の両方に対応しています。噛む力をしっかり維持できるため、食事の際のストレスを軽減します。
また、ズレやガタつきが少ないため使用しやすいのも大きな魅力です。オーバーデンチャーの費用は、50万〜200万円程度が目安です。

ノンクラスプデンチャー
ノンクラスプデンチャーは、金属製の留め金具を必要せず、審美性に優れた入れ歯です。ノンクラスプデンチャーの費用相場は、10万〜50万円程度です。

BPSデンチャー
BPSデンチャーは、ヨーロッパのイボクラールビバデント社が手がける、カスタムメイドの入れ歯です。BPSデンチャーは、従来の入れ歯が抱えていたさまざまな課題を解決し、見た目と機能性の両方を備え、快適で自然な使い心地を実現します。
また、BPSデンチャーの費用は、選択する歯科医院によって異なるため、事前に確認することが重要です。

医療費控除とは

医療費控除は、申請者本人とその家族が1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が、一定の条件を満たす場合に適用される制度です。
具体的には、医療費が10万円を超えるか、もしくは総所得の5%を超える場合の、超過分が控除の対象となります。
この控除の対象となるための条件は次のとおりです。

支払った医療費が10万円を超えるか、総所得の5%を超えていること。

対象期間は1月1日〜12月31日までの間に支払った医療費であり、未払いのものは含まれません。

申請者本人や、その生計をともにする配偶者や親族のために支払った医療費が対象です。

また、総所得が200万円未満の場合、医療費が10万円以下であっても、総所得の5%以上の医療費を支出していれば、医療費控除を受けることができます。
例えば、総所得が190万円の場合、5%は8万円となり、8万円を超えた医療費があれば控除の対象となります。

配信： Medical DOC