〈大手メーカーが主導、限りある資源を有効活用〉

PETボトルの資源循環を目指す「ボトルtoボトル」水平リサイクルが拡大している。PETボトルリサイクル推進協議会が公表している「PETボトルリサイクル年次報告書2024」によると、2023年度の「ボトルtoボトル」による再資源化量は21万5千トンで、前年比27.1%の増加となった。

これにより、国内で販売された使用済みPETボトルのうち、再びボトルとして再生された割合(ボトルtoボトル比率)は33.7%となった。前年から4.7ポイント上昇し、初めて3割を超えている。清涼飲料業界は、2030年度までに「ボトルtoボトル」比率50%の目標を立てているが、大手メーカーが積極的に取り組むことで着実な前進が見られる。

「ボトルtoボトル」は、使用済みPETボトルを原料として再び飲料用ボトルに再生する取り組みで、限りある資源の有効活用(新規の化石由来原料削減)とCO2排出削減につながるもの。

サーキュラエコノミー（循環経済）や脱炭素社会への対応が求められるなか、日本においてはプラスチックの中でもペットボトルは過去から高いリサイクル率を誇っているが、循環型社会の実現に向けた取り組みとして、「ボトルtoボトル」が重要性を増している。

〈各社でサステナブル素材の使用比率高まる〉

ボトルtoボトルへの再生PET樹脂利用量とボトルtoボトル比率の推移

大手飲料メーカー各社による「ボトルtoボトル」を中心としたサステナブル素材(リサイクル素材あるいは植物由来素材等)の使用も進んでいる。

サントリー食品インターナショナルは、2024年度の国内清涼飲料事業における全PETボトルのうちサステナブル素材比率が58%(前年比5ポイント増)になり、すでに2本に1本以上が100%リサイクルペットボトルになっている。

アサヒ飲料は、2024年に36%(同18ポイント増)、キリンビバレッジも同じく36%(同8ポイント増)を記録しており、いずれも前年より比率を伸ばしている。伊藤園も2023年度時点で36%となっており、主要各社がそろって30%台後半以上の水準に達している。なお、コカ･コーラシステムは再生素材の使用比率を現在は公表していない。

また、飲料各社は自治体をはじめ、高層ビルやスポーツ施設などとPETボトルの「ボトルtoボトル」水平リサイクル事業に関する協定の締結を進めている。こうした各社の積極的な取り組みが、「ボトルtoボトル」比率の向上を後押ししている。

配信： 食品産業新聞社ニュースWEB