いよいよ終盤に入ったパリオリンピック。8月7日時点で日本のメダル獲得数は金12、銀6、銅13の合計31個。メダル総数ランキングでは6位となっている。
ところでメダリストには報奨金が与えられることが多いが、国や競技によってどんな内容になっているのだろうか。
日本の場合、日本オリンピック委員会（JOC）からの報奨金は金500万円、銀200万円、銅100万円となっており、これらは非課税。また各競技団体からの報奨金もあり、最も高いゴルフは金2000万円、銀1000万円、銅600万円。次に高いバドミントンと卓球は金1000万円、銀500万円、銅300万円。その次の陸上、ラグビーは金300万円、銀200万円、銅100万円となっており、これらは500万円まで非課税。一方、柔道、水泳、スケボーの報奨金はない。
競技団体の財政事情によって金額に差が出るようだが、選手が所属する企業から贈られるケースもある。例えば前回の2020東京五輪でフェンシング男子エペ団体メンバーの見延和靖選手は所属企業ネクサスから1億円が贈られている。
では、海外に目を転じるとどうなっているのか。米メディア「フロントオフィススポーツ」の調べによると、金メダルの報奨金が高額なのは、上位から香港（約1億1800万円）、イスラエル（約4230万円）、セルビア（約3350万円）、マレーシア（約3290万円）、イタリア（約3010万円）となっている。
「ダントツに高い香港ですが、すでにフェンシングの2選手が金メダルを獲得しています。報奨金が高い国・地域には、普段のスポーツ支援がそこまで充実していなかったり、出場選手が少ない傾向があるようです。実際、香港の今回の出場選手は35人です」（同）
日本はもっと報奨金があってもいい気もするが、どうだろうか。
（鈴木十朗）
