一般的な家庭の貯蓄額はどのくらい？年齢別の貯蓄額も比較

資産形成も視野に入れて

また、ある程度の資金があれば、資産形成のために投資を考えることも選択肢に入ります。収入と支出をチェックして、月間や年間の収支を確認します。その中から、今すぐに必要なお金を除いて、ある程度のリスクをとってもよい金額を投資に回すことを検討するのです。

例えば現在では、国が制度として導入した投資信託などの分配金・譲渡益等が非課税になるNISA（少額投資非課税制度）があり、非課税の投資枠が設定されています。まとまった資金がないという方向けの「つみたてNISA」では少額からの積み立ても可能です。ただし、元本が保証されているものではないので注意が必要です。

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また、将来受け取る年金を補完するものとして、確定拠出年金（DC）を企業が導入しているのであればその活用を、もし導入していないのであれば、iDeCo（個人型確定拠出年金）を利用することも検討してみてはいかがでしょうか。掛金が全額所得控除され、運用益も非課税、受け取る時にも大きな控除がある制度で、元本保証の定期預金も運用の選択肢とすることができます。いずれも国が「貯蓄から資産形成へ」の流れを作るために制度化したものです。

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まとめ

自分の保有する貯蓄額を全体と比較し、もし少ないようであればどのように貯蓄をしていくべきかを考える必要があります。
貯蓄を習慣化するためには天引きなどの形で貯蓄枠を確保することが有効です。
資産形成に関してはNISAや確定拠出年金などの制度を上手に使うことも考えてみてはいかがでしょうか。

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本松俊之

法政大学経済学部卒、ファイナンシャルプランナー（AFP)。
株式投資情報サイト、ロイター通信等で、さまざまなコンテンツの企画、ディレクション、執筆に携わる。カバーするのは金融、IT、不動産、教育、ラグジュアリー、スポーツなど。