500万円で理想のマンションにフルリフォーム！賢い予算配分も解説

5.予算500万円でリフォームする際の注意点

リフォームに関わる費用すべて込みで500万円以内に抑えたい場合は、以下の3点を念頭に置いておきましょう。

消費税や諸経費も考慮する

家具や家電を買い直す必要がないか確認する

仮住まいが必要になる場合がある

1つずつ解説します。

予算500万円でマンションのフルリフォームをする場合、500万円すべてを工事費用に充てられるわけではありません。

リフォームの総額には、消費税や諸経費が含まれます。消費税や諸経費込みで500万円以内に抑えるとなると、工事費用は450万円までにとどめる必要があります。

必ず500万円以内に抑えたいのであれば、リフォーム会社にあらかじめその旨を伝えて見積もりをもらいましょう。

間取りを変更したり、内装を一新したり、部屋の雰囲気や広さが変わると合う家具や家電も変わってきます。

せっかくフルリフォームしたのだから、インテリアにもこだわりたいと思う方も多いでしょう。家具や家電は1つ1つの金額が決して安くないため、事前に何を買うか・買わないか決めておかないとあっという間に予算オーバーになってしまいます。

家具・家電を新調する必要がないか、プランニングの段階でよく確認しておきましょう。

実例で紹介したように、フルリフォームは1日では終わりません。水回り設備の入れ替えや間取り、内装の変更など住まいを全体的にリフォームする場合、工期は1ヶ月ほどかかります。

その間居住スペースが制限されるので、場合によってはマンスリーマンションやホテルなどの仮住まいが必要になることもあるでしょう。

リフォーム内容と照らし合わせて、仮住まいが必要か、もし必要ならどれくらいの期間かかるのか、確認しておきましょう。

リフォームをしたら受けられる減税制度はいくつかあります。

■省エネ・バリアフリーリフォームは減税対象

省エネリフォームやバリアフリーリフォームを行い申告をした場合、所得税や固定資産税が減税できます。

また、省エネやバリアフリーリフォームはリフォーム費用が補助される補助金制度も充実していますので、リフォームを検討する際には必ず事前にチェックしておきましょう。

■住宅ローンを組むなら「住宅ローン減税」

住宅ローン減税は、新築だけでなく中古住宅でも適用されます。

住宅ローンを組んでリフォームを行った場合、10年間で最大140万円の控除が受けられる魅力的な制度です。

マンションのリフォームで使える減税や補助金について詳しくはこちらで解説しています。

【2024年度版】マンションリフォームで利用できる補助金・助成金・減税制度について