転職者が早期離職するペースが年々早まり、特に20代では4人に1人が勤続1年未満に会社を辞めるという。

就職情報サイトのマイナビ（東京都千代田区）が2024年9月26日に発表した「転職活動における行動特性調査2024年版」で明らかになった。

そんなに早く飛び出して、将来のキャリアは大丈夫なのか。マイナビの研究員宮本祥太さんに話を聞いた。

転職者は意外にも「日本型長期雇用」に好意的

マイナビの調査は、正社員の20代～50代男女のうち、直近1年間(2023年6月以降)に転職活動をした1600人が対象。

まず、前職の勤続年数を聞くと、「1年未満」が20.1％となり、2021年の調査開始以降初めて2割を超えた。「1年未満」と答えた割合を年代別にみると、30代～50代は20％未満だが、20代は26.8％で最も高かった。20代で転職する人は、4人に1人以上が１年未満で退社するわけだ【図表１】。

また、これまで早期離職ラインは「入社後3年以内」と言われてきたが、早期離職と考える勤続年数を聞くと、平均「12.5か月」だった。転職が当たり前になるなか、転職者の勤続年数が短期化している【図表２】。

早期離職は自分のキャリアにとってプラスか、マイナスかを聞くと、「プラス」（41.3％）が「マイナス」（29.5％）を大きく上回った。「プラス」と考える理由には、「自分に合う職場を見つけることに繋がる」「マルチな業務・スキルを経験できる」などが上位に並んだ【図表３】。

ここで興味深いのは、年功序列や終身雇用など、いわゆる伝統的な日本型企業についてだ。6割以上（62.2％）が「就業先として選びたい」と回答しており、日本型雇用を肯定的に捉えている人が多い。最も少ない20代でも56.8％と半数を超え、幅広い世代に支持されている【図表４】。

大学生の就職活動では、日本型雇用が敬遠され、企業内部にも改革の動きがあるのに、逆に、就業経験がある転職者は安定的に働き続けられる長期雇用にメリットを感じているようだ。

しかし、日本型企業の伝統的制度のうち「終身型雇用」「退職金制度」の魅力度は高いが、「年功序列」の魅力度は低い傾向にある。【図表５】は、日本企業で取り入れられている人事施策・雇用施策30項目について、伝統性・革新性と魅力度の2つの指標でイメージを聞いたグラフだ。

その結果を「1：伝統的・高い魅力」「2：伝統的・低い魅力」「3：革新的・高い魅力」「4：革新的・低い魅力」の4つにグループ分けした。伝統性のスコアが高い上位3項目「退職金制度」「終身雇用」「年功序列型」について、魅力度のスコアをみると、「退職金制度」「終身雇用」は高いが、「年功序列型」は低かった。

転職者にとって、長期雇用が保証される「終身雇用」や退職後の保障となる「退職金制度」は安心感をもたらすが、成果主義ではない給与・評価制度の「年功序列」はマイナスに感じるようだ。

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20代は他社でも採用ニーズが高く、転職に有利な年代

J‐CASTニュースBiz編集部は、調査をまとめたマイナビのキャリアラボ研究員宮本祥太さんに話を聞いた。

――転職者の前職の勤続年数が、「１年未満」が過去最高の２割を超えたとありますが、これほど早々と現在の会社に見切りをつける傾向になったのは、ズバリ、何が理由でしょうか。

宮本祥太さん　１つ目は転職が一般化したこと、２つ目に自律的にキャリアを築く意識が広がっていることがあげられます。

総務省の労働力調査によると、2023年度に転職希望者が1000万人を超え、かつての「転職＝マイナス」のイメージが薄れ、転職が当たり前の時代になっています。

それに伴い、働き方の意識も変化しています。

職業人生が長寿化し、将来求められる仕事の不確実性が高まるなかで、ひとつの組織でキャリアを完結させること自体が難しくなりました。組織に自らのキャリアをすべて委ねるのではなく、個人で自律的にキャリア形成を行おうとする意識が広がっています。

かつて「石の上にも3年」という言葉がありましたが、自分のキャリアにとってのベストを見極め、「1年未満」「3年未満」という早期で労働移動する人が多くなっていると考えられます。

――「１年未満」で転職した人は20代が突出して多いですね。もう少し今の会社でスキルを磨いてから飛び出したほうが、何かと得なのではないか、と心配になりますが。

宮本祥太さん　20代は、上の年齢層に比べ、理想とする働き方やキャリアの実現に向けて自ら行動して状況を変えようとする意識が高いことが考えられます。

また、特に20代は、終身雇用や年功序列など長期雇用を前提とする働き方の恩恵を受けづらいため、現在の仕事の裁量や処遇に対して不満を持つケースが多い。待遇の面でも30代・40代・50代に比べて給与が低く、待遇改善を転職の軸とする人が少なくありません。

それに加え、20代の採用ニーズは高く、企業側にも若手層の人材獲得に向けて待遇や評価制度を見直す動きが広がっています。こうしたことが相まって、20代にとって転職が「給与を向上させる手段」として選ばれやすくなっていると推察します。