40歳代「保有資産・積立投資の組み合わせの割合」2つのケース
■近い将来まとまった出費があるのかどうか
では、40歳代の人が、自分に合った保有資産の組み合わせの割合と、積立投資の組み合わせの割合を考えていくとしましょう。まず確認すべきポイントは、「近い将来、まとまった出費の予定があるかどうか」です。
まとまった出費の予定がある人は、その出費に備えて、多少なりとも預貯金の比率を高めておいたほうがよいかもしれません［図表3］。
［図表3］40歳代子育て世代の資産配分の例 （まとまった出費が断続的にあるケース）
もちろん、投資信託などの値動きのある商品でも、通常は4、5営業日後には現金化できますので、解約のタイミングの違いによる受取額の多少の増減を気にしないのであれば、預貯金の比率はさほど高めなくてもよいでしょう。
一方、まとまった出費の予定がない人は、少なくともまだ20年は長期の積立投資ができるでしょう。だとすると、20〜30歳代の人と同様、将来のインフレに備えるために株式の割合を高めにし、将来の円安に備えるために外国株式や外国債券の割合も高めにするという方法が考えられます［図表4］。
［図表4］40歳代子育て世帯の資産配分の例 （まとまった出費がほとんどないケース）
金融商品の受渡日（うけわたしび）とは？
株式や投資信託の取引において、買付代金の払込日や、売付（解約）代金の受取日のことを「受渡日」といいます。国内株式の個別銘柄の受渡日は、約定日（取引が成立した日）から起算して3営業日目（約定日の翌々営業日）になります。投資信託の受渡日は、投資対象が国内のみの場合は4営業日目、投資対象に海外を含む場合は5、6営業日目になっているのが一般的です。詳しくは目論見書に記載されています。
菱田 雅生
ライフアセットコンサルティング株式会社 代表取締役
ファイナンシャルプランナー
