足元から部屋を温めてくれる床暖房は、冬の寒さへの強い味方です。現在お住まいの住宅で床暖房の設置リフォームを検討している方も多いのではないでしょうか。
今回は、床暖房のリフォームに使える可能性のある補助金制度について徹底解説します。補助金を活用することでお得にリフォームできる場合がありますので、ぜひ参考にしてください。
また、補助金の活用以外で設置費用を安く抑えるコツもあわせて紹介しているので、補助金の対象外だった方にもお役立ていただけます。
1.床暖房のリフォームにかかる費用
床暖房のリフォームにかかる費用相場は、後付けする場所の広さや設置方法、床暖房の種類によって異なります。
参考までに、部屋の面積や種類に応じた床暖房のリフォーム費用相場をまとめました。
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30～55万円 |
33～65万円 |
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31～71.5万円 |
40～93.5円 |
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37～80万円 |
49.5円～100万円 |
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50～84万円 |
65～110万円 |
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70～110万円 |
76～160万円 |
温水式には、ガス式とヒートポンプ式、灯油式の3種類があります。
電気式の床暖房は温水式よりも設置が簡単なため、費用が安い傾向があります。
また温水式の床暖房には熱源機が必要ですが、電気式だとそれが必要ない点も費用が安価な要因の1つです。
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2.床暖房の設置工事で使える可能性がある補助金
床暖房に特化した補助金制度はありませんが、省エネを目的とした断熱工事の一環で床暖房を設置する場合、補助金が適用される可能性があります。
床暖房の設置工事に使える可能性がある補助金は、以下の6種類です。
それぞれ見ていきましょう。
2-1.既存住宅の断熱リフォーム支援事業
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令和6年9月2日（月）～令和6年12月13日（金） |
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・高性能建材（窓、ガラス、断熱材）を用いた断熱リフォーム ・ヒートポンプなど家庭用蓄熱設備の設置リフォーム など |
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補助対象経費の3分の1 |
※2024年10月時点
「断熱リフォーム支援事業」は、北海道環境財団が実施する補助金事業で、全国が対象です。
既存の戸建て住宅やマンションで床や壁、窓に断熱リフォームを施した場合に適用されます。助成金額は補助対象経費の3分の1で、上限は120万円です。
床暖房設置に直接補助金が支給されるわけではありませんが、床暖房を後付けする際一緒に床の断熱工事を行なった場合、トータルの出費を抑えることができます。
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2-2.次世代省エネ建材の実証支援事業
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一次：令和6年5月7日（火）～令和6年8月30日（金） 二次：令和6年9月9日（月）～令和6年11月29日（金） |
| ・事業の登録製品を使用した断熱リフォーム |
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補助対象経費の2分の1 ※上限 |
※2024年10月時点
※令和6年度の公募は予算額上限に達したため、10月4日をもって終了しています。
「次世代省エネ建材の実証支援事業」とは、環境共創イニシアチブが実施する補助金事業です。
「外張り断熱」「内張り断熱」「窓断熱」の3つの区分からリフォーム内容に合ったものを選択します。
内張り断熱の場合、断熱パネルか潜熱蓄熱建材いずれかの導入が必須です。床下に断熱材を入れたり、壁に断熱パネルを設置したりするリフォームが対象になります。
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2-3.子育てエコホーム支援事業
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令和6年4月2日（火）～2024年12月31日（火） |
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・開口部の断熱改修 ・外壁、屋根・天井又は床の断熱改修 ・エコ住宅設備の設置 ・バリアフリー改修 ・子育て対応改修 など |
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上限20万円／戸 ※子育て世帯・若者夫婦世帯：上限30万／/戸 |
※2024年10月時点
「子育てエコホーム支援事業」は、子育て世帯や若年夫婦を対象に、省エネ性能がある新築住宅の取得費用や省エネリフォーム費用を助成する支援事業です。
リフォームの場合、外壁や屋根、床、天井の断熱改修やエコ住宅設備の設置などが対象となります。ほかにも防災性向上のためのリフォームなど、対象工事の範囲が広い点が特徴です。
床暖房の設置と同時に断熱工事を行えば、少ない電気消費量で高い暖房効果を得られるでしょう。
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2-4.長期優良住宅化リフォーム
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令和6年4月15日（月）～令和6年年12月23日（月） |
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以下のいずれかに該当するもの ・住宅の性能基準に適合させるための工事 ・三世代同居対応改修工事及び子育て世帯向け改修工事 ・防災性､レジリエンス性向上改修工事 |
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補助対象リフォーム工事費用などの合計金額の3分の1 ※上限80万円／戸（評価基準型） |
※2024年10月時点
「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、既存の戸建て住宅・マンションの保全や長寿命化、省エネ化を目的とした国主導の補助金制度です。
住宅の省エネ化やバリアフリー化、耐震性向上など対象となる工事が幅広く、着工前のインスペクション（建物診断）が義務となっています。
省エネリフォームの場合、内窓や給湯器の設置、外壁の断熱工事といったリフォームが対象となります。
ただし、電気式の床暖房は給湯器が必要ないため、この補助金を利用することはできません。電気式の場合でも合わせて対象となるリフォームを行えば補助金が適用できる場合もあります。
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2-5.給湯省エネ2024事業
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令和6年3月29日（金）～令和6年12月31日（火） |
| ・高効率給湯器の設置 |
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8～18万円／台 ※給湯器の種類により変動 |
※2024年10月時点
「給湯省エネ2024事業」は、戸建て住宅やマンションに高効率給湯器を設置する場合に購入費用の一部を助成する制度です。対象給湯器はエコキュート、エネファーム、ハイブリッド給湯機の3種類です。
ガス式の温水床暖房は、ガス給湯器で加熱した温水を利用します。そのため、補助金を利用すれば床暖房用のガス給湯器の購入費用を抑えられる可能性があります。
申請条件や申し込み期間をよく確認しましょう。電気式の床暖房は給湯器が必要ないため、この補助金を利用することはできません。
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2-6.地方自治体独自の補助金・助成金制度
各都道府県の地方自治体でも、独自のリフォーム補助金・助成金事業を実施している場合があります。
例として奈良県橿原市の補助金制度を見てみましょう。
| 既存木造住宅省エネルギー改修工事等補助事業 |
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・窓の断熱改修工事（必須） ・床、天井・屋根、壁の断熱改修工事 ※床暖房の設置は必須工事と合わせて脱衣所とトイレに設置する場合が対象 |
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上限50万円 |
上記の補助金の場合、戸建てや長屋が対象となりマンションは適用外となります。
地方自治体によって対象工事や申請条件が異なるので、お住まいの市区町村のホームページをよく確認しましょう。
