睡眠時無呼吸症候群は、睡眠時に呼吸が止まることで、過眠や高血圧などを引き起こす病気です。
生命保険や医療保険に加入したいと考えているものの、睡眠時無呼吸症候群と診断されたことで、加入できるのか不安な方もいるでしょう。
本記事では、睡眠時無呼吸症候群でも加入しやすい保険の種類や、給付金の受け取り可否などについて、詳しく解説します。
睡眠時無呼吸症候群でも保険に加入できる?
睡眠時無呼吸症候群で治療中の方も、申し込む保険商品や治療状況によって、一般的な医療保険や死亡保険などに加入できる可能性があります。
「告知」とは?
保険会社に現在の健康状態や過去の傷病歴を申告すること。
どのような保険に加入できる可能性があるのか、以下で詳しくみていきましょう。
医療保険の場合
睡眠時無呼吸症候群でも、健康な方と同じ通常の医療保険に加入できる可能性があります。
保険会社に告知をする際は、保険会社所定の告知書に記載されている以下のような健康状態に関する質問について「はい」か「いいえ」で回答する必要があります。
医療保険の一般的な告知項目
最近3か月以内に、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことはあるか
過去5年以内に、病気やケガで、継続して7日以上の入院や手術をしたことがあるか
過去5年以内に、7日以上の期間にわたり医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことはあるか
過去2年以内に、健康診断や人間ドックで異常を指摘されたことがあるか
視力・聴力・言語・そしゃく機能などに障害はあるか
過去5年以内に、妊娠・分娩に伴う異常で、入院したり手術を受けたりしたことはあるか
さらに「はい」と回答した場合には、以下のような内容を詳細に告知しなければなりません。
詳細告知が必要な項目
病名や合併症の有無
診査・検査・治療・投薬の期間
入院時期・期間
手術時期・手術名
現在の状況(完治、治療中、経過観察など)
この告知内容をもとに保険会社が、入院や手術のリスクが低いと判断した場合は加入できる可能性があります。
ただし、睡眠時無呼吸症候群は、脳卒中や心筋梗塞などを引き起こすリスクが高い病気です。
そのため、合併症を発症している場合や、入院を繰り返している場合など、直近の健康状態が良好でない場合は加入できないこともあります。
死亡保険の場合
睡眠時無呼吸症候群で治療中でも、通常の死亡保険に加入できる可能性があります。
死亡保険に加入する場合も、医療保険と同様に告知は必要ですが、軽度の睡眠時無呼吸症候群であれば死亡リスクが高いとは言えないため、加入できる可能性は高いでしょう。
しかし、重度になると健康な方に比べて死亡リスクは数倍高くなると言われているため、一般的な死亡保険に加入できないことも少なくありません。
その他の保険
がん保険は、睡眠時無呼吸症候群の方でも比較的加入しやすい保険の一つです。
医療保険や死亡保険とは異なり、がん保険の告知項目は、がんと因果関係のある病気のリスクがどれくらいあるかを判断するものがほとんどです。
がん保険の告知事項
今までにがんにかかったことがある
最近3ヶ月以内に医師の診察・検査・投薬・治療を受けたことがある
過去2年以内に健康診断や人間ドックを受けて肺や胃腸・肝臓・腎臓などの臓器に関して、検査で異常を指摘されたことがある
過去5年以内に認知症やアルコール依存症、慢性気管支炎などで診察・検査・投薬・治療を受けたことがある
睡眠時無呼吸症候群は、がんのリスクを高めるという説もあるため、給付金支払いのリスクが高いと判断されて加入できない可能性もあります。
しかし、保険会社や商品によっては加入できるケースもあるため、現在の健康状態で加入できるか不安な方は、保険会社やFP(ファイナンシャルプランナー)に相談してみましょう。
なお、通常の医療保険や死亡保険に加入できない場合は、引受基準緩和型保険に加入するという選択肢もあります。
引受基準緩和型保険とは、告知項目が3〜5つ程度に限定されている保険です。
通常の生命保険よりも加入のハードルが低く、睡眠時無呼吸症候群のような持病や既往症がある場合でも加入しやすくなっています。
ただし、保険料は通常の保険よりも割増されているので、まずは通常の生命保険に加入できないか検討してみましょう。
引受基準緩和型保険とは?入るべきかメリット・デメリットや選び方から解説
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睡眠時無呼吸症候群の治療で保険はおりる?
医療保険に加入していれば、睡眠時無呼吸症候群の治療をした場合、給付金を受け取ることが可能です。
例えば、入院を伴う治療の場合は、入院給付金を受け取れます。
また、退院後も通院が続いた場合、通院特約を付加していれば通院給付金を受け取ることが可能です。
ただし、治療を目的とした入院でない場合は、給付金が支払われないケースが多くなっています。
睡眠時無呼吸症候群を診断するための検査は睡眠時に実施する必要があるため、入院をするケースが少なくありません。
しかし、このような診断のための検査のみを目的とした入院は保障対象外となるケースがほとんどです。