耐震リフォームを考えたとき、「住みながら工事ができるのか」という部分が気になっている方も多いのではないでしょうか。

耐震リフォームは、工事箇所や範囲によっては仮住まいが必要になることもありますが、部分的な工事ならば住みながらでも施工できます。

そこで本記事では、住みながら行う耐震リフォームの方法や注意点などを、詳しく説明します。耐震リフォームをお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

1.耐震リフォームは住みながらできる？

冒頭でもお伝えしたように、耐震リフォームは住みながらでも行えます。

ただし工事箇所や範囲によっては仮住まいが必要になるケースもあるので、まずは判断基準を見てみましょう。

仮住まいの必要性を判断するポイントは、「居住空間が確保できるか」という部分です。

たとえば居住スペースに影響しない屋根の葺き替えや、部分的な壁・構造の耐震リフォームであれば、住みながらでも工事を行えます。

一方で内装をフルリフォームする場合や、居住スペースを確保できないほど広範囲にわたって床や壁を解体するのなら、仮住まいが必要です。

次のようなケースに当てはまるときには、仮住まいを検討したほうがよいでしょう。

仮住まいを検討したほうが良い耐震リフォーム

壁や床の大半を解体し、耐震補強を行う

腐食した構造部分やシロアリによる食害の修繕と予防を行う

内装とともに、水まわり設備をすべて入れ替える

同居家族に小さなお子さんや高齢者がいる

物理的に仮住まいが必要になるケースもあれば、仮住まいの判断が施主に委ねられるケースもあるので、リフォーム会社と相談しながら検討することをおすすめします。

2.住みながらできる耐震リフォーム

小学校や中学校などで授業を行いながら耐震補強工事が行えているように、住宅の耐震リフォームの多くも、住みながらの施工が可能です。

具体的に、次のような工事ならば仮住まいをすることなく行えるでしょう。

壁や柱の耐震補強

屋根の葺き替え（軽量化）

基礎の部分的な耐震補強

以下に詳しく説明します。

①壁や柱の耐震補強

木造住宅で行う耐震リフォームでは、壁や柱の補強工事を行うのが一般的です。

柱と柱の間に斜めに取り付ける『筋かい』や、『耐力面材』などの耐力壁を追加したり、柱の接合部に金物を設置したりすることで耐震性を確保します。

費用相場と工期は以下のとおりです。

部分的な耐力壁の追加や金物の設置のみならば、住みながらの工事も十分可能です。

しかし耐力壁は量とバランスが重要になるため、住宅の複数箇所に追加する場合は仮住まいが必要になるでしょう。

②屋根の葺き替え（軽量化）

重量がある屋根材は頑丈ではあるものの、揺れが起こった際に構造部分に大きな負荷がかかります。

もし既存の屋根材が和瓦や洋瓦のように重たいものになっているのなら、軽い屋根材へと交換することで耐震性を高められるでしょう。

費用相場と工期は以下のとおりです。

屋根材の葺き替えは屋外での工事になるため、仮住まいは不要です。

ただし屋根材を軽量化しただけでは耐震性を十分に確保することは難しいので、他の部分と合わせて耐震リフォームを行うことになるでしょう。

▼関連記事

屋根の葺き替えリフォーム費用相場｜安く抑える方法は？

③基礎の部分的な耐震補強

1981年（昭和56年）5月31日以前が建築確認日となっている旧耐震基準の家は、基礎に鉄骨が入っておらず、耐震性が不十分なことが多々あります。

その場合は壁や柱の耐震補強に加えて、基礎部分に鉄筋やプレートの追加やコンクリートを充填する増し打ち工事も必要です。

床を剥がしてみて構造材の腐食やシロアリの食害が見つかれば、駆除と予防も同時に行います。

費用目安と工期を見てみましょう。

基礎の増し打ちは部分的な施工も可能ですが、構造材の腐食やシロアリの食害が見られるのなら、根本からしっかりと修繕するために全面をリフォームしたほうが安心です。

しかしその場合は大がかりな工事になるため、仮住まいが必要になります。

ここまで、住みながらできる耐震リフォームを3つ紹介しました。

ただし、実際の工事がどのくらいの規模になるかは、住宅の見た目だけではわかりません。

ご自宅の耐震性と必要な工事を把握するためにも、まずは耐震診断を受けましょう。

以下の記事では、耐震診断の費用や内容について詳しく解説していますので、ぜひこちらも参考にしてください。

耐震診断の費用相場を診断方法別に完全解説！補助金制度や業者選びも