スマートフォンやタブレットを見る時間が増えたことで、子どもの近視が急増しています。近視は単に遠くが見えにくくなるだけではなく、将来的に緑内障や網膜剥離など、失明につながる病気のリスクを高めることもあります。
そんな中、2025年8月に厚生労働省が日本初となる「近視進行抑制コンタクトレンズ」を承認しました。子どもの健康を守る新技術と、その背後にある経済の動きについて考えてみましょう。
過去最悪を更新し続ける子どもの視力
文部科学省の調査によると、裸眼視力が1.0未満の子どもの割合は過去最多を更新し続けています。小学生で約38%、中学生では約61%、高校生にいたっては約68%と7割近くが視力1.0未満という深刻な状況です。
こども家庭庁の令和6年度調査によると、小学生（10歳以上）のインターネット平均利用時間は平日1日あたり約3時間44分、中学生では約5時間2分、高校生では約6時間19分にも達しています。インターネット利用時間の増加には複数の要因がありますが、近年では一人一台の端末が配られるGIGAスクール構想により、授業や家庭学習でタブレットを使う機会が急増したことも一因となっています。
近視の原因については完全には解明されていませんが、遺伝的要因と環境要因が複雑に関係していると考えられています。環境要因としては、近くを見る時間が長いことが近視の発生や進行に関係している可能性が指摘されています。特にスマホやタブレットは手元で操作するため、本を読む時よりもさらに近い距離で画面を見続けてしまう傾向があります。日本眼科医会では、正しい姿勢で目と本の距離を30cm程度離すこと、1時間勉強したら10分程度目を休ませることを推奨しています。
日本初の近視抑制コンタクトレンズが登場
2025年8月、厚生労働省が承認したのは、クーパービジョン・ジャパンの「マイサイトワンデー」という1日使い捨てソフトコンタクトレンズです。このレンズは視力を矯正するだけでなく、近視の進行抑制を目的とした製品で、主に子どもの利用を想定しています。
アメリカやヨーロッパ、中国、韓国では既に承認されており、多くの子どもの視力を守っています。日本ではこれまで「低濃度アトロピン点眼薬」や「オルソケラトロジー（夜間装用レンズ）」が近視抑制治療の中心でしたが、清潔で使いやすい1日使い捨てレンズという新たな選択肢が加わりました。