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「アイスクリームの売上」と「水難事故の発生率」に相関関係!?…統計データの読み解きに不可欠な「洞察力」とは?【経済評論家が解説】

「アイスクリームの売上」と「水難事故の発生率」に相関関係!?…統計データの読み解きに不可欠な「洞察力」とは?【経済評論家が解説】

統計データは非常に興味深く有益なもので、複数のデータを比較することで、新たな気付きや視点が得られることも珍しくありません。ところが、安易な読み方から「トンデモ推論」を編み出してしまうこともあるため、十分な注意が必要です。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。

「アイスクリームが売れる日は、水難事故が多発する」

アイスクリームが売れる日は、水難事故が多いといわれています。それならば、アイスクリームの販売を禁止すればいいのでしょうか? そんなことはあり得ませんね。アイスクリームの売上と水難事故数が似たような動きをするのは、「気温が高いとアイスクリームが売れるとともに、水難事故が増える」からです。水難事故を減らすには、原因である気温を押し下げる必要があるのです(笑)。もちろん、安全対策の強化も重要でしょうが。

A氏とB氏が似ているとしても、A氏がB氏の親とは限りません。子どもかもしれないし、両氏が兄弟なのかもしれないし、偶然似ている他人かもしれません。「似ている」ということだけから因果関係を考えるのは危険なのです。

「警察官が多い街は犯罪が多い」

警察官が多い街は犯罪が多い、というのは、多分事実でしょう。でも、警察官を減らせば犯罪が減るわけではないということは、財政再建論者にも理解してほしいですね。

犯罪が多い街は積極的に警察官を雇いますが、犯罪が少ない街は同じ予算で公園を作ります。だから警察官が多い街は犯罪が多いのです。犯罪数が親で、警察官数は子なのです。

もう1つ、理由があります。人口の多い街は犯罪が多く、大きな街は警察官が多いので、人口が親で警察官数と犯罪数は兄弟だ、というわけです。もっとも、これについては、人口1,000人あたりの警察官数と人口1,000人あたりの犯罪数を比較することで、議論を整理することが可能です。

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