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「年収1000万円の営業になるには3つの道がある」転職で成功するコツをプロが解説

「年収1000万円の営業になるには3つの道がある」転職で成功するコツをプロが解説

世はまさに「大・人手不足時代」。優秀な人材を得ようと転職市場が活況になるなか、特に“超売り手市場”になっているのが営業職だ。

しかし、多くの企業が営業人材を求める一方で、転職活動が思うように進まなかったり、転職後にミスマッチを感じて早々に退職したり、“不幸な転職”に陥るケースが後を絶たない。営業とはいわば「売り込むプロ」だ。しかし、転職という「自分を売り込む場所」で失敗してしまうのは、どんな原因があるのか?

そこで今回は、「セールスエバンジェリスト」として効果的な営業ノウハウの伝導を行う今井晶也氏と、営業職の転職支援を手掛け『営業の転職』という著書を上梓した梅田翔五氏による対談を実施。転職におけるリアルな課題から、年収1000万円を目指す方法、さらにAI時代における“最強の営業”とはどんな人材なのか?……という話題まで、様々なテーマについて語ってもらった。

今井晶也氏(左)と梅田翔五氏(右)。梅田氏は著書「営業の転職」で上梓したばかり

◆職務経歴書はどこまで“盛って”いいのか?

——転職市場では、職務経歴書を「盛る」テクニックも広まっています。この「盛り」と「ウソ」のボーダーラインはどこにあると思いますか?

梅田 過去に対する「盛り」はウソだと思います。やったことのないことを「やりました」と言うのは経歴詐称ですから。一方で、未来に対して「こういうことをやります」と宣言するのは、意思表示であり「盛り」ではない。そこが境界線ですね。要は「回収可能かどうか」です。今はハッタリでも、それが回収可能ならいいと思います。

今井 ただ、採用活動はある意味で自分という商品を売る模擬商談です。自分を魅力的に語れない人が、自社の商品を魅力的に語れるとは思えません。そういう意味では、表現としての「盛り力」を見ている部分もあります。

例えば、「製造業の顧客の導入事例を1つ作った」という事実があったとします。これを、転職希望先が今後製造業にアプローチしたいという方針を知った上で、「私は製造業での支援事例が豊富にあり、御社のシンボリックな事例を作れると思います」と表現する。これは、事実を相手に合わせてカスタマイズし、物語として魅力的に伝える力です。こういう「合わせ力」は非常に重要だと見ていますね。

◆年収1,000万円になれる営業職の条件

——年収で言えば、やはり営業職も「年収1,000万円」は一つの目標として意識されるのでしょうか?

梅田 年齢によりますが、20代では600万円、30代では800万円程度を目標にする転職者が多い印象です。そこに自信が加わると1,000万円というワードが出てきます。外資系IT企業などでは1,500万円~2,000万円という数字も聞かれますね。

正直なところ、営業職で年収1,000万円に到達するのはかなり希少です。役職を上げるか、平均年収が非常に高い業界(総合商社や人気メーカー、外資系など)に入るか、インセンティブで稼ぐか——。この3つのいずれかしかありませんが、どれもハードルは決して低くありません。

今井 僕が思うに、1,000万円の壁を越えられるかどうかの分かれ目は、「リスクをとれる人」になれるかでしょう。外資系は年収が高い分、業績次第でレイオフされるハイリスク・ハイリターンな環境です。インセンティブも同様です。

また、部長などの役職に就く場合も、既に仕組みが完成した大企業より、これから仕組みを作るベンチャー企業に入り、事業を大きくすることでリターンを得るという道があります。これもまた、リスクを取る行為です。1,000万円の壁の裏には、リスクを取れるかどうかが存在しているように思います。

梅田 まさにその通りで、転職によって営業として年収を上げるには「リスクをとる」ことが不可欠です。転職は株式投資に近いです。みんなが「爆伸びしている」と言う人気のスタートアップに入っても、もう“旨み”は少ない。まだ無名な会社や、外資ITのようにプレッシャーの大きい環境を選ぶなど、アップサイドを狙って投資する感覚が、年収を上げるための転職の筋道だと思います。

梅田氏は営業一筋10年超のキャリアだが様々な分野の営業実務を経験。豊富な知識も著書に生かされている
——かつては「転職35歳限界説」がありましたが、人手不足の今ではもう過去の話でしょうか?

梅田 今でも「35歳」は一つのポイントだと思いますね。限界説が薄れたのは、「スキルがある人」という前提付きです。例えば、エンタープライズセールスの経験やマネジメント経験など、専門性があれば35歳を超えても転職は可能です。しかし、未経験の業界や全く異なる種類の営業職に挑戦する場合、今でも35歳がボーダーになることが多いですね。

今井 採用する側から見ると、35歳という数字自体に深い意味はありません。問題は、その年齢になると一般的に給与水準が高くなっていることです。その方を今の年収を下げずに迎え入れると、「なぜ業界経験もないあの人が、自分たちより高い給料をもらっているんだ」と、既存社員の不満に繋がり、組織崩壊の引き金になりかねません。

私たちは35歳という記号を見ているのではなく、その年齢の人が入ってくることで起こり得る“社内のハレーション”を懸念しているのです。

——では、40歳なら「役職がなく年収も高くない人」のほうが採用しやすい?

今井 いえ、今度は逆に「なぜこの人は40歳になっても役職がついていないのだろうか」という、キャリアに対する問題意識が生まれます。だから難しい問題です。

梅田 本当にその通りで、「なぜこのタイミングで転職するのか?」という疑問も湧きますし、受け入れ側の不安もあります。ミドル年代の転職は、特に営業職では難しいのが現実です。


同じ会社に所属する二人。上司と部下ではないが「こんな風にマジメに対談するのはレアケース」とのこと
配信元: 日刊SPA!

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