7. 臨床心理士の将来性
・公認心理師の創設による臨床心理士への影響
2017年に心理職として初の国家資格である公認心理師が誕生したことにより、臨床心理士の立場が変わってきました。以前は診療報酬の加算対象である「臨床心理技術者」に臨床心理士も含まれていましたが、改定により2018年度から公認心理師のみに限定されるようになった＊のです。
＊最新の2020年度診療報酬改定では、2019年4月1日より当分の間、次のいずれかの要件に該当する者を公認心理師としてみなす経過措置を取っている・2019年3月末時点で、臨床心理技術者として保険医療機関に従事していた者
・公認心理師の国家試験の受験資格を有する者
現時点で医療機関においては臨床心理士と公認心理師の区別が明らかになりました。しかしそのほかの領域においても、今後の公認心理師の普及に伴い、例えば公的機関では公認心理師が、民間機関では臨床心理士が中心となるような差別化が進む可能性もあります。これから心理職の仕事に就こうという方は、この状況も考慮する必要がありそうです。
・心理職が求められる機会は増えている
臨床心理士の今後の立ち位置が気になるところですが、変化の激しい現代社会では心理職が必要とされる場面は増えているとも言われています。心の問題を抱える人の数は年々増え続けており、「生涯を通じて5人に1人がこころの病気にかかる」という調査結果も示されています（参考：厚生労働省）。
10代・20代の若者を中心に表れやすいうつ病や不安障害、統合失調症といった精神疾患、高齢者の6人に1人が発症すると言われる認知症、子どもだけでなく大人の認定も増えている発達障害など──さまざまな心の問題を抱える人たちへの支援、そして今後発症する人たちを減らすための予防的支援が必要です。医療や福祉、産業、行政、地域コミュニティなどの多方面とも協力しながら、心の専門家としての役割が期待されます。
参考
- 乾吉佑, 平野学編著『臨床心理士になるには』ぺりかん社, 2004
- 亀口憲治監修『臨床心理士・公認心理師まるごとガイド』ミネルヴァ書房, 2016
