7. 歯科衛生士の将来性
平均寿命が伸びるなか、ただ長く生きるだけではなくQOL（生活の質）を維持することや元気に自立して生きられる期間──健康寿命を伸ばすことがより重視されるようになりました。
口腔ケアにはいつまでも自分の口で食事する楽しみを失わない、誤嚥性肺炎などの感染症を防ぐ、認知機能の低下を抑えるといった効果が期待されています。
日本では1989年に「80歳になっても自分の歯を20本以上保つこと」を目標に8020運動が始まりました。2016年に厚生労働省が実施した調査＊1では8020を達成した人の割合が50%を超え、次回2022年の調査に向けて60％という新たな目標が掲げられています＊2。
＊1 厚生労働省｜平成28年歯科疾患実態調査＊2 厚生労働省｜「歯科口腔保健の推進に関する基本事項」一部改正について
目標達成に向けて、歯科衛生士は口腔衛生の専門家として歯科医院、病院、保健所・保健センター、介護施設とさまざまな場所で活躍することが期待されています。
このようにニーズが増えているにも関わらず、歯科衛生士の数は不足しています。歯科衛生士の修業年数が長くなり資格取得のハードルが上がっていることや、歯科衛生士の大半が女性であり出産や育児のために離職するケースが多いことが要因として挙げられています。
歯科衛生士は正職員・パート職員ともに多くの求人があるため、ライフステージに合わせて働き方を変えることも可能ですし、認定歯科衛生士やケアマネジャーとのダブルライセンスなどキャリアアップの選択肢も多くあります。
全国各地で研修や求人紹介などの復職支援事業＊が実施されているため、一度臨床から離れた方も再挑戦してみてはいかがでしょうか。
＊日本歯科医師会｜歯科衛生士の復職支援事業参考
- e-Gov法令検索｜歯科衛生士法
- 厚生労働省｜歯科口腔保健関連情報
- 厚生労働省｜歯科医療施策
