近年、SNSで炎上が起きると、発信元から決まって聞かれる言葉がある。
「誤解を招く表現でした」
一見、反省の意を示しているように見えるが、どこか歯切れの悪さを感じさせる。この「誤解を招いた」という言葉が多用されるのはなぜだろうか。
謝罪の内容が再び批判を呼ぶ結果
共産党元衆議院議員の池内さおり氏が2025年11月、X（旧Twitter）で、来日したトランプ米大統領に対応する高市早苗首相を「現地妻」と呼ぶ投稿をした。
これが激しい批判を受け、池内氏はXで後日、
「誤解を招く表現であったことをお詫びいたします」
とした。その前段で、「高市総理を現地妻であるなどということを意図して書いたものではありませんでした」と釈明している。
しかし、「これは謝罪なのか？」という指摘が相次ぎ、発言そのものよりも、謝罪の内容が再び批判を呼ぶ結果となった。
この「誤解を招く」という表現は、ここ数年のあいだに定着している。
政治家だけでなく、2023年3月にはNHK広報の公式Twitter（現X）の番組告知で、歌手の中村中氏が発言していない内容を、あたかも本人が発言したかのように投稿したことがあった。
これに対して中村氏が「人の心を逆立てるような宣伝はしないで欲しいです」と指摘したことから、NHK広報アカウントは、
「ご案内について誤解を招く表現がありました」
と投稿した。
誰が誤解を招いたのか
この「誤解を招く」「誤解を与える」という表現に、十分な謝罪の意を感じないのは、主語が不在であることが大きな理由だろう。
そもそも、「誤解を招いた」というのは、誰が「招いた」のかが不明瞭だ。
「表現が誤解を招いた」とするなら、その表現を選んだのは誰なのか。
たしかに日本語は主語を省略しやすい言語だが、謝罪文における主語の省略は、責任の所在をあいまいにする働きを持つ。
さらに「誤解を招いた」とすることで、問題の原因を自分の意図ではなく「他者の理解」や「状況の受け止め方」に転嫁できてしまう。
言い換えれば、「あなたが誤解したのなら、それは残念だ」というニュアンスを含んでいるのだ。
この構造が、「謝罪のようで謝罪でない」印象を生み出しているのである。