中国では、かつてのハードウェア中心の車とは異なり、ソフトウェアで車の機能や性能をアップデートできる「SDV（Software Defined Vehicle：ソフトウェア定義型自動車）」の開発競争が激化している。開発期間も平均15～20カ月と、日本企業の半分以下。これほどのスピード感で開発を進められる背景には、IT大手による若手エリートの囲い込みと、リスクを恐れず市場投入する中国ならではの「開発手法」があった――。湯進氏の著書『2040中国自動車が世界を席巻する日』（日本経済新聞出版）より、中国SDV開発の最前線を追う。
過熱する中国IT大手の「SDV」開発競争
SDVの製造コストに占めるソフトの割合が20～40％となっているなか、ソフト人材を潤沢に抱えている大手テック企業は、SDVの開発に続々と参入し、スマホとEVが融合するコックピット、大規模AIモデル・自動運転の開発を急いでいる。
中国ではScience（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Art（芸術）、Mathematics（数学）は「STEAM」と呼ばれ、STEAM専攻の卒業生は2024年に500万人に達した。彼らに最も人気のある就職先はIT業界である。
一方、ファーウェイ、アリババ、テンセント、バイドゥなどITプラットフォーマーは、修士・博士の理系エリートを大量採用し、スピーディーに開発を行っている。
最大4000万円超…“破格の年俸”で若手エリートを囲い込むIT各社
ファーウェイは、2019年から「天才少年」と名づけた優秀な若手人材の募集プロジェクトを打ち出し、最先端技術を含む自社イノベーション力の向上を図ろうとしている。3階層に分けられた年俸額は89万～201万元（2019年時点・1元16円で計算すると、1424万～3216万円）で、中国の大学院卒平均年収の数倍に相当する。こうした破格の年俸で有能な人材を300人以上採用した。
2024年にはスマートカー・ソリューション事業部でも募集を開始し、コンピュータやロボット、AI、電子通信、制御の5領域にわたって車載電子やSDVの開発を急いでいる。
テンセントは2024年6月に「青雲計画」を打ち出し、大規模言語モデル分野に特化したトップ人材の確保を急いでいる。国内外のトップ大学の博士課程修了を最低条件とし、採用者数を前年比で5割増やす方針だ。博士課程修了者の報酬は年間70万元超が一般的だが、経験者で優秀な人材であれば100万～150万元となる。
またアリババグループは2024年7月にトップ人材向けの「T-Star計画」を打ち出し、新卒に世界の最先端技術課題を研究させる一方、若い優秀な技術人材を確保しようとしている。バイドゥは「AIDU計画」を設け、高い報酬とコンピューティングリソースを提供し、AI人材の育成に力を入れている。
開発期間2分の1…リスク覚悟の市場投入で“走りながら進化”
過酷な開発競争が、猛烈な働き方につながる一方、革新を起こしやすい環境も形成されており、SDV化が電動化とあいまって、中国NEVの知能化が加速している。
これまでのガソリン車では、開発期間「3年以上」というのが一般的であった。しかし、中国勢のSDVは、ソフトウエアや制御ユニットのアジャイル開発を行い、業界の常識を一変させている。アイデアをソフトウエアにした後、ハードウエアの仕様を決めていく。そして、発売後も車両をアップデートし、機能の調整や方向転換も実施する。
例えば、EV開発から工場での生産工程がすべて終了する「ラインオフ」までの期間を調べてみると、中国でホンダのEV新ブランド「燁（イエ）」は開発に約40カ月かかったのに対し、中国新興勢のEV開発の平均は15～20カ月、BYDも同16～22カ月と半分程度だ【図表】。
［図表］新車開発からラインオフまでのリードタイム 注：筆者概算出所：現地企業へのヒアリングより筆者作成
実際、シャオミのEV「SU7」に試乗してみたが、スマホと統合されたシステムの完成度は高く、車両機能の設定・管理・操作など消費者の心をつかむ体験も多く、走るスマホといっても過言ではない【写真】。
［写真］シャオミ工場周辺でEVに試乗／EVSU7のテスト 出所：いずれも筆者撮影
シャオミは「人・車・家」のエコシステムの構築を目指し、独自のOS「澎湃」で家電とEVの連携を広げ、ライフスタイルの差別化でユーザーの確保を狙う。一方、消費者の世代交代が進むとSDVが受け入れやすくなり、スマホメーカーからEVへの参入は消費者に合ったトレンドであろう。
確かに、開発期間の短縮によって品質を落としたメーカーもなくはない。内装や装備は豪華に見えても、見えない部分の部材を安価なものにすり替えたり、開発・製造のプロセスの手を抜いたりする例もある。
こうしたなか、中国企業はリスクをとりながら素早く製品を市場に投入し、フィードバックと改善を繰り返しながら、技術や製品の進化を進めている。
湯 進
みずほ銀行
ビジネスソリューション部上席主任研究員