日産自動車は大丈夫なのか。熱烈なファンならずとも、クルマ好きならだれでも気になる。日産はこれまで何度も経営危機に陥ってきたが、今回は深刻だ。果たして日産は復活できるのだろうか。

北米でEVは売れず、人気のHVがない商品展開
日産は2025年3月期の連結最終損益が6708億円の赤字(24年3月期は4266億円の黒字)となり、4期ぶりの赤字に転落した。このため世界で2万人の人員や7工場の削減など大規模なリストラを進めている。26年度に自動車事業で営業黒字化を目指すというが、道のりは険しい。
経営不振の理由は簡単だ。日本を含む世界市場で売れるクルマがないからだ。自動車産業は「水商売」と言われる。飲食店のように、客の人気や贔屓(ひいき)に商売が左右され、収入が不安定で盛衰が激しい。鍵を握るのは商品そのものだ。
日産は米国やカナダが主力市場で、2023年度は営業利益の6割近くを北米が占めていた。ところが24年度は一転し、北米の営業損益が赤字に転落した。米国の販売不振が原因だ。
日産は北米で「リーフ」や「アリア」など電気自動車(EV)の販売を優先するため、ハイブリッドカー(HV)の投入を見送る戦略をとってきた。24年度はガソリンエンジンの「キックス」や「ムラーノ」などの新型車を発売したが、いずれもヒットしなかった。北米でEVは売れず、人気のHVがない商品展開は結果的に失敗だった。
日本航空の経営再建、大胆なリストラに学ぶべし
そこで日産は大規模なリストラを発表した。これは日本航空の経営再建と似ている。かつての日本航空は、国際線はもちろん国内線も過剰な機材と路線を抱えていた。各路線とも毎回満席ならよいが、そうはいかない。繁忙期を除き、搭乗率が低いまま運航を続ければ、当然経営は悪化し、赤字が膨らむ。需要に対し、輸送能力(供給力)が大きすぎたのだ。
そこで日本航空は大胆なリストラを実行した。路線や運航便数を縮小し、機材も小型化して、冬場の閑散期でも採算を割らない搭乗率を確保することで、赤字とならない水準まで経営規模を縮小した。
その結果、日本航空は復活した。もちろん、夏の繁忙期などは多くの乗客を輸送できないため、思うように稼げないジレンマはあった。全日空などライバルに客を奪われるのは覚悟のうえで、まずは赤字を出さず、確実に黒字が出せる水準までリストラを優先したのだ。